GHQ焚書処分を受けた新聞社等発行書籍の点数ランキングと没収された書籍リスト

　GHQによって没収され廃棄された書物のかなりの数が、新聞社が出版した書籍である。一番没収点数が多いのは朝日新聞社で、東京朝日新聞社を含めると141点に及ぶ。次に多いのが毎日新聞社で東京日日新聞社や地方の系列会社を合算すると84点、次いで同盟通信社22点、日本放送協会22点、読売新聞社19点と続く。他の新聞社の出版物も焚書処分を受けているが多くても数点程度で、上記の5社グループの処分点数が他を圧倒している。

　前回にも書いたが、著作権法で著作権が認められているのは、会社や団体が制作した本の著作権は公表後50年、 個人の著作権は死後50年となっている。従って新聞社などが編纂して制作した書物は著作権が切れていると考えられ、『国立国会図書館デジタルコレクション』でインターネット公開されていてもおかしくないと考えるのだが、多くの書籍が通常の検索に引っかからない。

　そこで『国立国会図書館デジタルコレクション』のメインページの検索ボックスの下側にある「 図書館送信資料 」と書かれた文字の左のボックスにチェックを入れて再度検索を試みると、多くの書籍が検索結果に表示されるものの「 国立国会図書館/図書館送信限定 」と書かれていて、自宅では読むことが出来ず、国会図書館が協定している全国の図書館でしか読めない状態になっているようだ。閲覧などが出来る図書館のリストは次のURLに記載されているとおりである。

国立国会図書館デジタルコレクション

dl.ndl.go.jp

　しかしながら、国立国会図書館のホームページでは、著作権切れが確認できている書籍は自動的に公開することが明記されている。にもかかわらず、 大量の著作権切れの書籍をルール通り公開しないのはなぜなのだろうか。広く知られてはよほど困る内容が書かれていて、どこかの勢力から圧力がかかっているのか、担当者が仕事をしないのか理由は不明だが、早く原則通りに公開していただきたいものである。

国立国会図書館デジタルコレクション

openinq.dl.ndl.go.jp

　下記のリストが、上記の5社グループが発行した書籍のうちGHQの焚書処分を受けた全作品を出版社別に並べたものである。前回同様に国立国会図書館デジタルコレクションでインターネット公開されているものはそのURLを、復刊されている書籍は復刊時期と出版社を掲載した。

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　ブログ活動10年目の節目に当たり、前ブログ(『しばやんの日々』)で書き溜めてきたテーマをもとに、昨年(2019年)の4月に初めての著書である『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』を出版しています。
　通説ではほとんど無視されていますが、キリスト教伝来以降ポルトガルやスペインがわが国を植民地にする意志を持っていたことは当時の記録を読めば明らかです。キリスト教が広められるとともに多くの寺や神社が破壊され、多くの日本人が海外に奴隷に売られ、長崎などの日本の領土がイエズス会などに奪われていったのですが、当時の為政者たちはいかにして西洋の侵略からわが国を守ろうとしたのかという視点で、鉄砲伝来から鎖国に至るまでの約100年の歴史をまとめた内容になっています。
　読んで頂ければ通説が何を隠そうとしているのかがお分かりになると思います。興味のある方は是非ご一読ください。

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内容の詳細や書評などは次の記事をご参照ください。

『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』7月書店配本リストと本の内容および書評のご案内

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2019.06.27