堀田正睦

開国前後

将軍継嗣問題の対立が深まるなかで、相次いで無勅許で結ばれた安政五カ国条約

安政五年四月に日米修好通商条約の勅許取得に失敗した堀田正睦が江戸に戻ると、南紀派で彦根藩主の井伊直弼が大老となり幕府の主導権を握った。イギリスが通商条約締結のために日本に向かっているとの情報が入り、急遽日米修好通商条約を締結。その後蘭、露、英、仏と相次いでどう同様な条約を結んだが、勅許を得ずに調印を進めたことで朝幕間の対立が深まり、攘夷派の幕府攻撃が過激化した。
開国前後

『日米通商修好条約』が無勅許で調印された経緯

ハリスの演説後老中堀田正睦は外国掛の井上清直、岩瀬忠震に通商条約交渉を開始させ、条文が完成すると、調印の前に勅許を得ようとしたのだが、孝明天皇に却下されてしまった。その後彦根城主の井伊直弼が大老職に就き、下田にいたハリスにアロー戦争で英国が清国に大勝し、その勢いで日本に向かうとの情報が齎される。岩瀬忠震らは井伊大老に無勅許での調印を迫り、井伊はやむを得なければ調印も可と返答した。
開国前後

ハリスが下田に来航後、なかなか通商条約談判を行うことが出来なかった経緯

ハリスは1855年に初代駐日領事に任命され、さらに通商条約締結のために翌年8月下田に来航した。しかし下田奉行は『日米和親条約』を理由に米領事の駐在を認めなかった。ハリスは粘って当面の滞在を許されたが、英国が日本と通商条約交渉を行う動きやアロー号事件の情報をオランダより入手し、老中首座・堀田正睦はハリスを上京させ、通商条約の審議を開始させた。
開国前後

わが国が中国やインドのようにアヘンに毒されなかったのはなぜなのか

安政五年にアメリカと締結した日米修好通商条約の第四条にアヘン輸入禁止条項がある。同年に他の四カ国と結んだ通商条約にもこの条項が設けられている。この条項があることにより、明治10年にわが国にイギリスの商人がアヘンを持ち込んだことが発覚し、通商条約違反で訴えることができて世論も盛り上がった。日本を救ったこの条項は、アメリカのハリスの提案によるものである。