開国前後

ペリーには日本が抵抗すれば武力行使を行う権限が与えられていた

蒸気船が発明され、アメリカはハワイ・日本を給炭地として経由する太平洋航路の開拓に向かおうとした。ペリーの日本遠征目的は決して武力的侵略ではなかったが、もし日本が拒絶する場合には武力行使を行って、琉球及び小笠原諸島などを占領して海軍の根拠地を作り、シナに至る戦略上の要衝の地をアメリカの手で押さえる方針があり、ベリーには武力行使の権限が与えられていた。
GHQ焚書

GHQに焚書処分された国防関係書籍

 GHQに焚書処分された書籍のうち、国防に関する本を集めてみました。書籍のタイトルに「国防」「防衛」「防空」を含むものをリストアップしましたが全部で147冊になりました。普通に考えて国家防衛はどこの国でも考えることであり、この分野は軍国主...
GHQ焚書

GHQに焚書処分された経済関連書籍

 GHQに焚書処分された書籍の中には経済関連書籍がかなりあります。  タイトルに「経済」「産業」「農業」「工業」「漁業」「林業」を含む書籍を探すと、全部で424点ありました。その大半が経済関連書籍だと考えられます。20冊は外国人の著...
スポンサーリンク
開国前後

船上で暴動を起こし石垣島に上陸した中国人苦力(奴隷)の話~~1852年ロバート・バウン号事件

1852年に米国のロバート・バウン号に乗っていた中国人苦力(奴隷)たちが船長と船員を殺害し、石垣島の崎枝村沖合で船が座礁すると380人の苦力が石垣島に上陸した。その後英米の武装した兵士が上陸し、80名の苦力が捕獲され、約百名が殺害された。石垣島の観音崎には、この地で犠牲になった中国人苦力のために建立された唐人墓があり、今も犠牲になった苦力たちが慰霊されている。
GHQ焚書

GHQに焚書処分された、「文化」をタイトルに含む書籍リスト

 GHQによって焚書処分された書物の中から、タイトルに「文化」を含む書籍70点のリストを作成しました。  日本文化に関わる書籍だけでなく、中国、東南アジアやドイツ、イタリア、ソ連など多くの国の文化に関わる書籍が含まれています...
GHQ焚書

GHQに焚書処分された「戦記」「軍記」など

 今回はGHQに焚書処分された書籍のうち、「戦記」や「従軍記」と思われる147冊のリストを作成しました。中には外国人の著作もあります。  画像はドイツ人のフランク・ティースが書いた『ツシマ』で、日露戦争の日本海海戦の事が書かれている...
明治時代

中国人の奴隷225名全員を解放させた明治日本~~マリア・ルス号事件

建前上は苦力は自由意思による渡航移民だが、実態は奴隷とほとんど変わらなかった。明治五年に中国人苦力を載せた船が修理のために横浜港に入港したが、海に逃亡しようとした苦力が英国軍艦に救助されたところ明らかな虐待があったことが神奈川県庁に伝えられ、外務卿副島種臣は国内法で裁くことを妥当とし、神奈川権令大江卓は奴隷契約は無効であり、苦力全員解放する判決を下している。
GHQ焚書

GHQにより没収・廃棄された個人の伝記など

 GHQ焚書リストの中で、本のタイトルに「伝」という文字があるか、個人名がある本をリストアップしてみました。時代が時代だけに軍人を顕彰する本が多いのはやむを得ませんが、GHQは歴史上の人物や外国人に関する著作も多数焚書処分しています。外国...
GHQ焚書

GHQにより没収・廃棄された、タイトルに「外交」「関係」を含む書籍リスト

GHQが没収・廃棄した書籍の中には、日本と他国、あるいは他国同士の外交や関係史について書かれた本が少なからずあります。本のタイトルに「外交」あるいは「関係」という文字を含む書籍をリストアップしました。 全部で53冊ありますが...
開国前後

わが国が中国やインドのようにアヘンに毒されなかったのはなぜなのか

安政五年にアメリカと締結した日米修好通商条約の第四条にアヘン輸入禁止条項がある。同年に他の四カ国と結んだ通商条約にもこの条項が設けられている。この条項があることにより、明治10年にわが国にイギリスの商人がアヘンを持ち込んだことが発覚し、通商条約違反で訴えることができて世論も盛り上がった。日本を救ったこの条項は、アメリカのハリスの提案によるものである。
GHQ焚書

GHQにより没収・廃棄された国内および海外の政治家の著作

 戦後GHQにより没収・廃棄されて日本人が読めないようにされた著作の中には、国内外の政治家が著したものが多数あります。  2点以上焚書処分された著者をランキング形式で表にまとめてみましたが、15人中の5人は外国人ですし、日本...
GHQ焚書

GHQにより没収・廃棄された小説家・作家の著作リスト

戦後GHQが没収・廃棄して日本人に読めなくさせた書籍の中には、小説家・作家の著作が少なからずあります。タイトルを見ると戦争に関する本ばかりではなく、歴史の解説書や評論など様々です。 櫻井忠温(さくらいただよし)は 日露戦争に...
中国

アヘン戦争、アロー号事件のあとイギリスが中国に押しつけた不平等条約

インド産アヘンの最大の輸出先は中国であった  前回の記事で、イギリスがインドを世界最大のアヘンの生産地としたことを書いた。アヘンはインドでは幼児の頃から吸引することが推奨されていたが、大半のアヘンは外国に輸出され、最大の輸出先はシナ...
GHQ焚書

GHQにより没収・廃棄されたアヘン戦争、アロー号事件に関する書籍リスト

 戦後GHQは多くの書籍を没収廃棄しましたが、戦勝国にとって都合の悪いことが書かれた書物がかなりの割合に及ぶことが分かります。  イギリスのインド統治についてもそうですが、アヘン戦争やアロー号事件はイギリスにとっては隠したい真実であ...
GHQ焚書

GHQに没収・廃棄された、「侵(略)」「統治」「支配」「搾取」の文字をタイトルに含む本

GHQが戦後の日本人が読めないように没収・廃棄した様々な書物の中から、「侵(略)」「統治」「支配」という文字をタイトルに含む本を40冊リストアップしてみました。
英領インド

アヘンをインド人に奨励したイギリス

イギリスはインドを世界最大のアヘン産地とし、約半分をインドで消費させるために、インド人にアヘンの消費を推奨した。子供たちは二歳になるまでにアヘンを飲まされ、そのため多くの子供は死に、平均寿命はわずかに26歳であった。イギリスはアヘンの有害性を認識していたが、単に財政上の理由ではなく、インド弱体化のためにアヘンを用いたと考えられる
GHQ焚書

GHQに没収・廃棄された「亜細亜(アジア)」をタイトルに含む書籍

戦後GHQに没収・廃棄され、戦後の日本人に読めないようにされた書物のうち、タイトルに「亜細亜」あるいは「アジア」を含む54冊の本をリストアップしてみました。
GHQ焚書

GHQに焚書処分された年報・年鑑・要覧・統計など

 GHQが戦後の日本人に読ませないように没収・廃棄した書物の中には、毎年出版される年報・年鑑・要覧・統計などが、結構あります。このような書物は主義主張をせず、できるだけ統計や客観的事実にもとづいて書かれるのが普通だと思います。今回は、焚書...
英領インド

かつて豊かな国であったインドがいかにしてイギリスに富を奪われていったのか

ムガール王朝のシャー・ジャハーンの治世はインド・イスラム文化が花を開き豊かな国であったのだが、イギリスがインド全域における覇権を確立した後1765年にベンガル地方の徴税権を獲得すると、インドを搾取するようになり、インドの村落制度は崩壊し、農民を飢餓に追いやった。
GHQ焚書

GHQに没収処分された英国関連書籍リスト

GHQが焚書処分した書籍のうち、本のタイトルに「イギリス」「英(国)」を含むものをリスト化しました。全部で117点ありますが、内60点がインターネットで公開されています。
GHQ焚書

官公庁が執筆・編纂してGHQ焚書処分となった本のリスト

 官公庁が執筆・編纂した書籍は主義主張はせず、事実のみを淡々と書くものなのですが、多くがGHQにより没収・廃棄されました。  これらの書籍は著作権の保護期間は満了していると思われるのですが、7割の書籍が原則通りインターネット公開され...
英領インド

GHQが焚書処分したイギリスのインド統治に関する本には何が書かれていたのか

GHQが焚書処分にした、ラス・ビハリ・ボースの『インドの叫び』には、戦後の日本人に知らされなかった、イギリスのインド統治の実態が記されている。かっては読み書きできる国民が多かったが9割以上が文盲となり、重税が課されて毎年のように飢饉が起きた。1919年4月には無辜のインド人数百名が虐殺された。
GHQ焚書

イギリスのインド統治に関わるGHQ焚書のリスト

 GHQは戦後七千点以上の書籍を日本人が読めないように没収廃棄しましたが、処分されたのは日本人の戦意を高揚させるような書籍は必ずしも多くなく、戦勝国にとって都合の悪い歴史が書かれた書籍の多くが処分されていることはあまり知られていません。...
GHQ焚書

GHQ焚書処分を受けた新聞社等発行書籍の点数ランキングと没収された書籍リスト

 GHQによって没収され廃棄された書物のかなりの数が、新聞社が出版した書籍である。一番没収点数が多いのは朝日新聞社で、東京朝日新聞社を含めると141点に及ぶ。次に多いのが毎日新聞社で東京日日新聞社や地方の系列会社を合算すると84点、次いで...
GHQ占領下

GHQの定めた検閲指針がわが国のマスコミなどで今も実質的に守られている理由

GHQの検閲指針が定められた1946年11月25日付の公文書に、GHQが「削除または掲載発行禁止」とした30項目が掲げられている。戦勝国に対する批判だけでなく、中国、朝鮮人に対する批判までもがその対象と明記されている。GHQは、撤退した後も日本人の歴史観が連合国にとって望ましいものでありつづけるためにこの項目を付加し、さらに公職追放により、マスコミや教育機関などから保守の有力者を排除した。
スポンサーリンク