三国干渉を主導したロシア
日清戦争でわが国は世界の予想を裏切って清に圧勝し、講和談判が下関で行われて、明治二十八年(1895年)四月十七日に講和条約(下関条約)が調印された。
この条約によって清国はわが国に
①朝鮮の独立
②遼東半島・台湾・澎湖島の割譲
③賠償金二億両(テール:当時の日本円で三億一千万円)の支払い
などを認め、わが国は戦勝の喜びに沸いたのだが、下関条約調印から一週間もたたない四月二十三日に、露独仏三国の公使が、外務省林外務次官を訪ねて、各々本国からの訓令であるとして、講和条約で定められた遼東半島の割譲に異議を申し入れてきたのである。(三国干渉)
ロシア公使の勧告は「遼東半島を日本が領有することは清国の首都を危うくするのみならず、朝鮮の独立を有名無実とするものので、右は極東平和に障害を与えるものである」と述べ、その上でわが国に対して遼東半島の放棄を勧告するという内容で、仏独の勧告もそれと同様な内容であったようだ。
三国の主導権をとったのはロシアである。煙山專太郎 著『日清戦争』にはこう解説されている。
蔵相ウィッテは、露国が現に莫大の費用を投じて布設しつつあるシベリア鉄道によって、シベリアの富資を開拓し、経済上に於ける大ロシアを東洋に築き上げるには、満州を通じて黄海のあたりに凍らない港湾を手に入れることが絶対必要だから、日本の大陸進出は武力を用いてでもこれを食い止めねばならぬと力説した。･･･ウィッテの干渉説は、皇帝に容れられ、露国は最後の決意を以て日本の遼東半島割取に反対するが、ともかくも、干渉の議を列国にも提してその同意と協力とを促すということになった。これはちょうど四月十六日である。下関条約の調印される前日なのである。
露国外相の干渉提議は、すぐさま英・仏・独の三強国に向かって発送された。共同干渉に一切参加しない主義であった米国は取り除けたが、英国は、かねて幾回となく、干渉を列国に慫慂した関係があるから、仏国は露国の同盟国だから、それからまた独逸は、これは、東洋の政局に大なる関心を持っているからであった。
ところが、英国は案に相違して今度はこれを断った。
煙山專太郎 著『少年大日本史 第45巻 日清戦争』 建設社 昭和10年刊p.85～86
なぜイギリスはロシアの申し出を受けなかったのか
以前このブログでイギリスが1885年にロシア艦隊の朝鮮海峡の通路を遮断する目的で朝鮮南部の巨文島に突如東洋艦隊を派遣して占領し、要塞を築いたことを書いたが、この国が中国大陸に侵略意思があったことは確実であった。実際に1895年2月7日のロンドンタイムズの社説には「欧州諸国は、支那大陸の寸土たりとも、日本に許与すべきではない」と主張していたという。
では、なぜイギリスはロシアの提案に応じなかったのであろうか。この点については、菊池寛の解説がわかりやすい。
その理由はどこにあるか、英国の現実、実利外交というものを、われわれはここにも見なければならない。
英国は初め、日本の勃興を、英国東亜政策の妨害者として、これを抑えようとした。ところが、次第に日本の進出より、露国が南下して北部支那に勢力を得ることの方が恐ろしいと感じたのである。戦争の進展とともに、略々明らかとなった新興日本の実力を利用して、この際露国の南下に備えた方が、得策であると考えたのである。
ロシアはただ支那にたいしてばかりでない。英領印度を常に北から脅かしている。英国の勢力下にある近東アフガニスタンに於いては、英露の角逐戦はすでに年久しい。バルカン地方では如何。ここでもトルコなどを中心に、英露はクリミヤ戦争をやっている。
英国としては、その世界帝国完成のため、どうしてもロシアの鋭鋒を、あらゆる形で破砕しなければならぬ。その一つとして採りあげられたのが、極東における新興日本への接近だったのである。これが後の日英同盟の起点になるのである。だから、日本に対する共同干渉案に対して、英国閣議は次のような回答を露国に与えている。
『大衆明治史』p.196～197
「英国の東亜における利害は、日本の講和条件によって損害を蒙ることはないから、共同提案には参加せぬ。」
英国が「紳士の国」であったから、わが国を干渉しようとするロシアの誘いに乗らなかったのではない。英国は自国の極東利権を守るために、わが国を英国の番犬にしようとし考えたと言えば言い過ぎであろうか。
三国干渉に対する清国の反応
中国の伝統的外交術策として「以夷制夷(夷を以て夷を制す)」はよく知られている。すなわち第三国を利用して敵国を制したり、自国の利を計ろうとする策だが、この伝統的政策はロシアの干渉を容易にしてしまったのである。
中村粲(あきら)は清国の動きを著書でこう述べている。
日清講和条約の調印成るや、清廷は囂々たる反対で沸き返った。例えば、当時湖広総督(湖南・湖北両省を管轄する)の要職にあった張之洞は「速やかに英露独諸国に利益を与えて実力援助を乞うべし。重酬(手厚い報酬)を与え、決して惜しむべからず。英露独はいかなる報酬を与えても中国を距(さ)ること遠く、これを日患(日本による禍い)に比すれば甚軽なり」という驚くべき意見を上申している。英露独に望むままの報酬を与えて、その援助で日本の講和条約を破棄すべしというのであるから、日本を追い出すために狼を室に入れるようなもので、浅慮というほかない。だがこれが、李鴻章とともに清朝政治家の双璧と言われた人物の講和反対論なのであった。
中村粲『大東亜戦争への道』展転社p.62
そして露独仏が三国干渉を日本に対して仕掛けると、この張之洞という人物は驚くべき発言をしている。
三国干渉が行なわれるや、張之洞は再び講和条約の廃約を皇帝に上奏した。…
(『大東亜戦争への道』p.63)
曰く「三国に援を乞うならば空言を以てせず、必ず割地(領土割譲)を実利を以てすべし」と。「威海衛と旅順と台湾は倭(日本の蔑称)に与えるよりは露英に与うべし」とし、「倭を脅かして条約を廃約にした暁には、露には新疆あるいは天山南路か北路の数城を与え、英にはチベットを与えるべし」とまで進言した。
のみならず張は「露英いずれかの艦隊を以て横浜か長崎、あるいは直ちに広島を襲わんか、倭国は挙げて震駭(しんがい)すべし。故に露英一国の援助あらば中国は刀に血ぬらずして条約は自ずから廃滅すべし」との強硬論を主張した。(古川暁村『近代支那外交秘録』)
もともと列強諸国は清朝の衰退に乗じて、清国領土の分割を虎視眈々と狙っていたことを忘れてはいけない。清国の張之洞の発言にロシアが喜んだのは当然である。
三国干渉に対する日本政府の対応
露独仏の三国は艦隊を集めて武力で威圧し、軍事的にも財政的にも三大強国を相手に戦う余力のないわが国は、涙を呑んで三国の勧告を受諾し、遼東半島を清国に還付したのであるが、対応を誤れば国内世論が許さないことは目に見えていた。この重大決定に当たり、わが国の政府内ではどのような議論が交わされていたであろうか。
四月二十四日に伊藤博文は、山縣、西郷その他の軍幕僚を集めて広島で御前会議を開き、列国会議を開いて遼東半島問題を付議しようという結論を出している。翌朝伊藤は、舞子で療養中のために御前会議に参加できなかった陸奥宗光を訪ねている。陸奥は伊藤らが出した御前会議の結論に反対して自説を述べているのだが、これがなかなか面白い。
菊池寛の文章をしばらく引用する。
「…列国会議招請とは何です。仮に会議を開いたとしてみる。彼等はめいめい自国の利害を第一に論争するからその結果は遼東半島放棄だけでは済みませんぞ。台湾も支那へ還せと言い出すに決まっておる。償金も多すぎると文句を言うだろう。これでは藪をつついて蛇を出すようなものです。」
『大衆明治史』p.201～202
蒼白の顔を歪めながら、陸奥は最後に、
「しかしここに切札があります」
と言って、露独仏の三国に対して、英米伊の三国を誘致して、三国を牽制するの策を打ち明けた。
そして陸奥は病床から、一切の外交を指揮することにして、英国公使加藤高明、駐伊公使高平小五郎の活躍を命じた。
この際、最も日本に好意を示したのは伊太利で、自ら進んで英米に働きかけ三国干渉の不合理を是正しようと試みてくれたが、英国は絶対にこの事件には介入せずの態度のため、伊太利一国ではどうすることも出来なかった。
こうしている間にも、露国の態度はますます高圧的で、着々とその戦備を整え、ウラヂボストックを臨戦地と宣言し、黒龍江地方に出師準備を命じ、必要の場合には、日本人の立退を命ずる用意ある旨を宣言するに至った。
ここに至っては、万事休すだ、外交手段には一定の限界があるのである。背後に厳然たる軍備のないとき、陸奥の神謀も、結局は悪あがきに過ぎない。
五月五日、…回答が三国に向かって発せられた。
「日本帝国政府は、露独仏三国の友誼上の忠告に基づき、奉天半島を永久に占領することを放棄するを約す」
明治天皇は五月十日、大詔を渙発し、遼東半島還付を国民に告げたもうた。国民は等しく悲憤の涙にくれて、臥薪嘗胆を誓うの外はなかったのである。
遼東半島還付のことが知れると、国民は囂々(ごうごう)として、伊藤陸奥の外交の失敗を難じて止まず、長く議会の問題となって残った。また山縣有朋は、勅命を奉じて五月一日には旅順に渡り、現地軍人の慰撫にあたったほどである。
陸奥は、英米伊と交渉して露独仏を牽制するという策がうまくいくとは考えていなかったであろう。しかし、陸奥が伊藤に言いたかったのは、最後の覚悟をする前に、八方手を尽くして解決の努力をしなければならないということだった。
陸奥は、病床から指示を飛ばして、駐露、独、仏の日本大使に電報させ、それぞれの国の説得に尽させる一方、英米伊の三国にも事情を説明して、何らかの援助を得られるか打診している。結果としては、陸奥の英米伊三国が露独仏の三国を牽制する案は実現しなかったのであるが、陸奥自身はこの結果について『蹇蹇録(けんけんろく)』に、こう記している。
…事の成敗はともかくも、この際我が在外各外交官の苦心努力は決して徒労に非ざりし。吾人はよって以て露、独、仏三国連合が如何なる原由に成立せしかを知得し、よって以てその干渉の程度は如何に強勢なるかを知得し、また他の第三者たる諸国がこの事件に関する意向如何を確知し、かつ仮令(たとい)その実力上の強援を獲る能(あた)わざりしも、なおその徳義上の声援を博し、隠然露、独、仏三国を牽制し得たり。
岩波文庫『蹇蹇録』p.317
下関条約の批准を渋った清国
さらに陸奥の『蹇蹇録』には重要な事が書かれている。
…この頃清国は既に三国干渉の事を口実とし、批准交換の期限を延引せんことを提議し来たれり。而して清国がこの提議をなせしは全く露国の教唆に出でたることはすこぶる信拠すべき事実あり。かかる形勢を何時までも継続するときは、ここに外交上両個未定の問題を錯雑せしめ、遂にいわゆる虻も蜂も捕捉し得ざるの愚を招くの虞(おそれ)あり。
同上書 P.320
冒頭で下関条約を四月十七日に調印したことを書いたが、なんと清国は調印をしたこの条約の批准を延期することを提議してきたというのだ。
批准とは、全権委員が署名調印した条約を、締結国の元首その他国内法上定められた者が確認をする手続きであり、批准により当該条約に拘束されることへの同意を最終的に示すことなのだが、この手続きを踏まないとこの条約の効力が生じないことになる。すなわち、朝鮮の独立も、台湾・澎湖島の割譲も、賠償金の支払いも、すべてが宙に浮いてしまうことになる。清国は三国干渉を機に下関条約の批准を放棄し、条約を空文化させることを狙っていたのである。
わが国は五月四日の閣議で、露独仏三国に対しては譲歩をしても、清国に対しては一歩も譲らない方針を固め、同日「日本は、三国の忠告にもとづいて遼東半島の永久所有を放棄することを約束する」という簡明な覚書を作り三国に伝達し、五月九日にロシアよりわが国の覚書を是とする回答を受領して、わが国が攻め込まれるという危機がようやく去ったのである。
できれば清国は批准書の交換などしたくなかったのであろうが、遼東半島を還付する旨の確約があり、休戦期間が終わって日本軍の一斉攻撃が再開される状況の下ではどうしようもなく、さらに露独の両公使から批准書交換は予定の日程でやるべきであるとの警告を受けて、予定通り五月八日に批准書の交換が行われた。
しかしながら、わが国の世論が屈辱的な三国干渉に容易に納得するはずがなかった。国内の反応については次回に記すことにしたい。
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