GHQ占領下

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GHQの定めた検閲指針がわが国のマスコミなどで今も実質的に守られている理由

GHQの検閲指針が定められた1946年11月25日付の公文書に、GHQが「削除または掲載発行禁止」とした30項目が掲げられている。戦勝国に対する批判だけでなく、中国、朝鮮人に対する批判までもがその対象と明記されている。GHQは、撤退した後も日本人の歴史観が連合国にとって望ましいものでありつづけるためにこの項目を付加し、さらに公職追放により、マスコミや教育機関などから保守の有力者を排除した。
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GHQは日本人にどのような歴史を封印しようとしたのか

GHQは昭和20年9月10日に「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」(SCAPIN-16)を発令し、その日から新聞や雑誌などの検閲を開始し、すぐに同盟通信社と朝日新聞が連合国を批判したとして二日間の業務停止命令を受けている。さらにGHQは「新聞遵則」などを定め、雑誌や書籍、映画、放送などの検閲も開始し、没収された書籍を見ると、中世、近世、近現代の歴史研究書までがリストアップされている。
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