『ナチスのユダヤ政策』(昭和16年刊:GHQ焚書)を読む~~その4

GHQ焚書

その後の悪性リンパ腫の治療とブログ再開について

 昨年11月に悪性リンパ腫(びまん性大細胞型b細胞リンパ腫)の治療のために入院したが、今年1月上旬に私自身が院内で新型コロナに感染したために隔離病棟に移され、さらに細菌感染症に罹ってしまった。高熱がかなり長い間続き、隔離病棟に於ける闘病生活が3月下旬まで続いた。長い間ブログの更新が出来なかったのは、上記の理由による。ようやく細菌感染症が快復したと思ったら今度はPCR検査をなかなかクリアできない。相部屋は新型コロナの感染者ばかりで部屋の換気にも問題があったため、簡単にはPCR検査は陰性にならなかった。

 しかしながら、隔離病棟に長く留まっていては進行性の早いリンパ腫がまた大きくなり、小さくするために3週間ごとに抗がん剤の点滴を繰り返しては体力が消耗してしまい、今回の入院の目的である新薬の治療効果にも悪影響を与えることになる。
 3月下旬に直前の抗がん剤の治療効果が確認でき、自身の体調も悪くなかったので、定例のPCR検査で病院のct値規準(35)にわずかに達することが出来なかったものの、担当医の判断もあり、私は病院の特例でPCR陰性とみなし「新型コロナ隔離解除」とされ、昨年11月に採取した私の血液からアメリカで造られた新薬の治療を3月29日に一般病棟の無菌室ではなく救急病棟の個室で受けることとなった。この治療法は約半数の患者に副反応が出ると聞いていたが、幸運にも新薬の初期の副反応は軽度で済み、新薬治療後約二週間でようやく退院することが出来た。

 退院後も新薬の副反応で血球が減少したり、新薬が効かない場合は再び腫瘍が大きくなること等がありうるので、これから後も、腫瘍が消えるまで通院による血液検査等が定期的に行われることになる。新薬治療の効果は今月末と6月末頃に実施されるPET検査の結果で判定されることとなるのだが、いい結果が出ることを祈っている。

 長い間記事の更新が出来ず、その間このブログを覗いていただいた読者の皆さんには誠に申し訳なく、お詫び申し上げる。今後のブログの更新については、従来のペース(1記事/3日)に戻すことは厳しいと思われるが、少なくとも週に一回は記事を書くことを目標として頑張る所存なので、今後ともよろしくお願い致したい。

第二次世界大戦時の英米はユダヤに支配されていた

 前回に引き続き、清水宣雄著『ナチスのユダヤ政策』(GHQ焚書)の中から、戦後の通史ではまず記されることがない史実を紹介することといたしたい。第二次世界大戦時において連合国の中心であった英米二国について、著者は次のように解説している。

フランクリン・ルーズヴェルト

 今や英米とユダヤとは一つである

 イギリスは、オランダのアムステルダムを中心とするユダヤ人が、ロンドンを占拠し、海賊王朝を乗っ取ることによって、始めて世界帝国へと発展したのである。

 イギリスはユダヤ人クロムウェルの革命、あるいはオレンジ公によって、全くユダヤ化せられたるものであり、一六八九年以来、事実上ユダヤ共和国と言うべきである。

 かくして、ナポレオンに勝利したるはユダヤ人のロスチャイルドの背景によるものであり、世界植民地侵略策はユダヤ人ディズレリの立案しものであり、第一次世界大戦の背後にはまたロスチャイルドが存在したのである。

 今日、第二次大戦に際して、その首相チャーチルのユダヤ人なるは人々のよく知るところであり、世界外交に活躍するイーデンが、ソヴィエト連邦の大立物ユダヤ人リトヴィノフの義弟なることは、大いに注目すべきところである。またウィンザー公の夫人シンプソンがユダヤ人なることも人々のよく知るところである。

 また、アメリカに於いて、ここに三たび大統領に当選せるルーズヴェルトがユダヤ系なることも注目すべきである。 …中略… 彼の周囲にいる彼のブレイン・トラストはすべてユダヤ人であり、モルガン、ロックフェラー等のユダヤ財閥の存在は勿論であり、政府の重要ポストもまた殆んどすべてユダヤ系人物によって占められ、また、各州の知事、市長、郵便局長、警察署長等多数のユダヤ人によって占められているのである。同時にまた、その在外機関に於いても、その大公使、領事に非常に多くのユダヤ人を有するのである。――かくして今や、アメリカは完全にユダヤ人に支配せられた国である

 彼等ユダヤ人が、アメリカにて勢力を獲得したのは、一九三三年のアメリカのパニック時代である。彼等はこの機会を巧みにつかむことによって、かの有名なるN・R・A運動を起こし、巧妙にもルーズヴェルトのブレイン・トラストとなり、アメリカを完全にユダヤの国と化せしめ、世界資源の六十五%を有すると称せられるアメリカを完全に所有したのである。

 かくて、今日、英米とユダヤとは完全に一致しているのである。彼等は英米を支配し、同時に彼らの建設せるソ連をも味方に引き入れて、ここにこの非アリアン族*は、ナチスに対して果敢なる攻撃をなすのである
*アリアン族(アーリア族):インド‐ヨーロッパ語族の諸言語を用いる人種の総称。ナチスはゲルマン民族はアーリア族と考えていた。

清水宣雄 著『ナチスのユダヤ政策』アルス社 昭和16年刊 p.132~137

 第二次世界大戦は1939年9月1日にポーランドに侵入したドイツに対し、9月3日にイギリスとフランスが宣戦布告したことで始まったのだが、当時のフランスもユダヤ勢力の強い影響下にあった。このような史実は戦後の歴史書にはまず描かれていないのであるが、このような経緯を知らないと、欧州でナチス・ドイツがユダヤを主体とする英米自由主義国と戦うことになった経緯を正しく理解することは不可能ではないか。

ユダヤはわが国をどうするつもりであったのか

 わが国は日独伊三国同盟を組んでユダヤを主体とする英米自由主義国と戦ったのだが、著者によるとこのことはユダヤ勢力の望むところであったという。彼等はわが国をどのように捉え、第二次大戦においていかなるシナリオを考えていたのであろうか。

 そもそも、近代ヨーロッパ文化とは何であるかと言うに、これは、アジア有色民族の富を掠奪し、アジアの土地、アジアの人々を搾取することによって始めて成立した文化に他ならない。近代ヨーロッパ資本主義なるものは、決して単にヨーロッパのプロレタリアを搾取することによって成立したのではない。――かの十字軍の遠征を名として、盛んにアジアの富を掠奪することによって商業資本を蓄積し、また、サラセンの文化及び蒙古のヨーロッパ遠征によって、ヨーロッパがアジアの文化に接し得て、この文化を掠奪することによって却って航海術の発達を来たし、アフリカ南端を迂回してインドへ、アジアへと掠奪に来たり、同時にアメリカに到達することによって、そこに栄えたインカ、マヤの大文化を掠奪し壊滅せしめることによって、これらの富を一切ヨーロッパへ持ち帰り、ここにヨーロッパの富は急激に蓄積され、これによって始めて資本主義なる経済組織が可能となったのであり、降って、カリフォルニアの金鉱発見及び南アフリカの金鉱発見によって、始めてヨーロッパの金本位制が確立したのである。

 かくして近代資本主義が、アジアに依存している限り、このアジアの指導権を有する日本を屈服せしめざる限りは、資本主義は真のインターナショナルなものにまで持ち来たすことは出来ないのである

 ここに於いて、必然に、ユダヤ主義の日本への包囲的攻勢はなされるのである。日本を壊滅せしめることによって、アジアは始めて完全に金融資本主義の下に屈し、国境なきインターナショナリズムはここに実現せられ、ユダヤの目指す世界革命は一つの成功を見ることとなるのである

 ユダヤ人は自ら国家を有せざるため、国家を否定するインターナショナリズムを主張するのである

 かくて、ユダヤは着々として対日攻勢を取りつつあり、支那に於けるユダヤ人サッスーンの経済的反日活動は、支那市場をして、ユダヤ資本の独占となさんとなしつつあり、一方国内においては、…外貨獲得の名目において、日本の物資を盛んに海外に流出せしめることに依って刻々に日本を消耗に導くとともに、この外貨依存政策によって、日本を完全に国際資本網の中に吸収し、かくして、日本を完全にユダヤ独裁の世界金融網の中に吸収し尽くし終われば、日本が経済建て直しのためと称して外貨獲得に狂奔すればする程、日本の物資および貨幣は、彼等国際金融機関の中に流れ込み、日本は益々消耗の一途を辿り、国内はいよいよ完全にユダヤに依存するいわゆる大資本家と、益々貧困化する労働者とのに階級に分裂せしめられ、明治維新後における日本のヨーロッパ化の流れに、わずかに流されることなく残されて、漸くに日本の伝統を支え来った農村さえもが、今や完全にヨーロッパ的にプロレタリア化することによって日本の持ち来たった伝統はここに全く破壊しつくされ、ここに彼等ユダヤ人の完全に自由になし得るが如き資本家とプロレタリアの二つによって構成せられるヨーロッパ的社会形態が現出し、これこそいわゆる「高度」金融資本主義社会であって、ここに至って、始めて日本のヨーロッパ植民地化が完了するのである。

同上書 p.142~145

 ところでこの『ナチスのユダヤ政策』という本は国立国会図書館に5冊が存在し、そのうちの2冊は上記引用部分の大半が切り取られて読めなくされている。正確にはp.143~146が削除されていて、本の表紙には「削除済」のスタンプが押されているのだが、図書館側には4ページを切り取られた時期については何の記録もない。戦後にGHQの圧力があって削除されたのかもしれないが、この本は「内務省検閲発禁図書」でもあるので、昭和16年に内務省からの命令で削除された可能性が高いと私は考えている。

表紙中央右に「削除済」のスタンプ

 ではなぜ、内務省はこの本を発禁処分にしたのであろうか。この本が出版されたのは昭和十六年の二月なのだが、六月には日本の同盟国であったドイツが独ソ不可侵条約を破ってソ連に侵攻した。当時の第二次近衛内閣では日ソ不可侵条約を破棄してでもドイツの同盟国としてソ連を開戦し挟撃すべきとする「北進論」と、わが国は東南アジアなど南方地域に進出すべきであるとの「南進論」とが対立が起き、近衛首相は「北進論」を主張する松岡外相を退け、内閣を総辞職し、改めて第三次近衛内閣を組閣して「南進論」の立場を明確にしたのだが、この選択は著者の清水宣雄の考えでは、ユダヤ資本の望むところであったということになる。削除された部分には、さらにこのような記述もある。

 かくて日本がユダヤ的金本位制に依存して、この国際金融網の中に吸収し尽くさるれば、国民の等しく待望する日本南方進出は、彼等英米陣営には、むしろ望ましきこととさえなるのである。なぜなれば、かかるユダヤ支配の社会形態に於いて、日本が南方に進出することは、単にプロレタリア化したる労働者、農民、軍隊の犠牲においてなされることであり、日本をユダヤ的経済機構に於いて完全に握っている限りにおいては、南方を日本が確保するとも、その経済関係に於いては、何ら彼等には従来と異なるところは無いのであって、むしろ世界最強の日本軍を南方に於いて消耗せしめることは、全く彼らの望むところなのである

同上書 p.146~147

 この本が「内務省検閲発禁図書」とされた理由は、国策として「南進論」をとったことは、ユダヤ勢力の望むであったと書いているあたりにあったのではないか。ちなみに、「南進論」を強く主張した尾崎秀實はゾルゲ諜報団のメンバーであった。

わが国がユダヤ勢力に支配されないために

 また著者は、わが国が南進論を採った場合に於いて、ユダヤ勢力に支配されないようにするためにどうすべきかについても言及している。

 かくして彼等は、日本を完全にユダヤ的国際金融網の中に吸収し尽くす時まで、日本の南方進出を、あらゆる手段を講じて遷延せしめんとするのである。ここに於いて、われわれが真に新しき世界秩序を建設せんとする限り、かかるユダヤ的策謀に乗ぜしめられること無く、日本の国力が国際金融機構によって消耗し尽くさざる以前、一刻も早く南方へ進出し、南方を大東亜自給自足圏に編入しなければならないのである。

 かくして、日本を中心とするアジア太平洋圏が確立するならば、このアジアの搾取によってのみ成立し得た近代ヨーロッパ資本主義なるものは必然に崩壊の運命にあり、しかもここに日独伊三国同盟存在して、この三国の堅き連繋によって、世界に新しき秩序を建設すべく、経済的には、日本が指導的立場にあるアジアの膨大なる地域と労働力を基礎として、新しき経済体制を組織するならば、ここに始めて、ドイツ経済相フンクもまた希望せる金を離脱せる、新経済体制が成立し得るのであって、ヨーロッパ内のみによっては、如何にドイツが努力するとも、このアジアの資源の背景なくしてはユダヤ的金融資本組織より離脱することは出来ないのであり、ここに日本の世界的指導力が現実的な力として現れるのである。

同上書 p.147~148

 その後わが国はユダヤが支援した米英を中心とする連合国に敗れたのだが、ユダヤ勢力にとっては、わが国が戦時中に統治していたアジア諸国をはじめ、アフリカ、中東など欧米の植民地であった有色人種の国々が戦後になって次々と独立を果たしていったことの多くは想定外であったと思われる。彼らは第二次世界大戦で連合国と枢軸国をぶつけて双方を疲弊させた後、ソ連が共産陣営に取り込む算段ではなかったか。

 以前このブログで、タルムード(ユダヤ聖書)の一部を紹介した。

 非ユダヤ人は地上にある幸福を占める権利なし。なぜならば彼等はただ動物なればなり。動物を放逐し殺戮するごとく、我らは非ユダヤ人を追いこれを殺し、また彼らの財物を利用し得るものなり。即ちユダヤ人ならざるものの所有物は我らの紛失したるものにして、実際の所有者はユダヤ人なるが故に、ユダヤ人はまず第一にこれを所有せざるべからず。

 非ユダヤ人の財産を管理することはユダヤ人の権利なり。同じくユダヤ人は、非ユダヤ人を殺生する権利を有す。…非ユダヤ人を殺害するには、彼らの中、最も高等なるものを選ぶべし。

 非ユダヤ人の生命は我らの掌中にあり。特に彼らの黄金は我らの所有物なり。…

 今では「ユダヤ」という言葉はあまり用いられることがなくなったが、「国際金融資本」とか「ディープステート」とか「軍産複合体」とか「ネオコン」などと表現される勢力の中核には、戦前・戦中の人々が「ユダヤ」と呼んだ人々につながる人物がいることが多いのである。彼らは今も全世界を支配することを画策しているのではないかと考えるのだが、「新世界秩序(New World Order)」とか「世界統一通貨」とかいう言葉を発する勢力に対して、わが国の主要な政治家や財界人が無警戒であることが気になっている。

 特に昨今のわが国においては、外国人の土地購入だけでなく、外国人の移住を推進して選挙権まで与えようと発言する政治家や財界人が少なからずいることや、このことの危険性を警告する知識人はいてもマスコミでこの問題が解説されることはほとんどなく、そのために国民の多くが外国勢力の「静かなる侵略」が現在進行中であることを認識していないことはことは大問題だと思う。

 スパイ防止法を持たない我が国では外国から情報戦を仕掛けられ、政治家も財界も官僚もマスコミも劣化が止まらず、主権者である国民に重要な情報が伝えられることが殆んどなくなってしまった。このままでは戦わずして、わが国は外国人勢力にわが国の伝統文化や価値観が破壊され、日本人の富の多くが奪われていき、いずれ外国勢力にわが国が実質的に支配される日が来てもおかしくないと危惧しているのだが、そうならないことを祈るばかりである。

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コメント

  1. 体調いかがですか。お大事になさってください。

    • しばやん より:

      クッキングホイルさん、心配していただきありがとうございます。
      退院はしましたが、まだ病変部が残っているため、来週からは放射線治療のために毎日のように通うことになりそうです。
      それでも、自宅で食事ができるのは有難いことです。なんとか夏までには治療を終えたいところです。

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