GHQが焚書処分したナチス研究書１～～深尾重正著『ナチスの放送戦争』

大半がGHQによって焚書処分されたアルス社の『ナチス叢書』

　前回はヒットラーの著書を紹介したので、今回はナチスに関する研究書を紹介することとしたい。

　今は存在しないが、かつて株式会社アルスという出版社が存在した。詩人として有名な北原白秋の弟・北原鐵雄が創立した会社で、昭和15年から16年にかけて『ナチス叢書』を刊行している。上の画像がそのシリーズの広告で54点が紹介されていて、21点が既刊と表示されているのだが、残りの全点が刊行されたのわけではなさそうである。
　CiNii図書で検索すると重複を除くと25点しかヒットしないので、実際に刊行された本は多くても30点程度だと思うのだが、『ナチス叢書』のうちGHQによって焚書処分されている本が24点もあるのには驚かざるを得ない。なぜGHQは、この叢書を狙い撃ちにしたかのように大半を焚書処分にしたのかと誰でも思うところだ。
　今回紹介したいのは『ナチス叢書』のなかの一冊、深尾重正著『ナチスの放送戦争』である。

ラジオ放送の開始が戦争を変えた

　今はラジオを聴く人はほとんどいないと思うのだが、第一次世界大戦時にはラジオ放送はまだ始まっていなかった。　

　世界で最初に民間企業による商業放送が許可されたのは1920年11月2日にアメリカ・ペンシルバニア州ピッツバーグで放送を開始したKDKAで、開局初日に大統領選でハーディングが当選したことを伝えたという。　
　極長距離を伝送できる短波放送を最初に行ったのはオランダの国営放送で、1927年11月から海外植民地に向けて放送を開始し、オランダの成功を見てドイツ、ソ連、フランスもイギリスなどが海外宣伝放送を開始するようになるのだが、第二次世界大戦がはじまると、各国の宣伝戦で大いにラジオが用いられた。「宣伝戦」とは、マスコミなどを用いて情報により対象国の世論を誘導あるいは攪乱させることを意味する。

　いよいよドイツ・ポーランド戦の火ぶたが切られるや、ヨーロッパ各国のラジオはそれぞれ猛烈な宣伝戦を開始したのであるが、各国の主眼を拾ってみると、まずポーランドはドイツ軍の惨虐を盛んに訴え世界の同情を惹かんとし、また英仏の武力援助を恃む一方、独伊の離間を策し、「ドイツ空軍カトリック教会を爆撃す」とのニュースを振りまき、カトリック系ドイツ人並びにカトリック教国たるイタリアの人心に動揺を与えんとしたのである。

　このポーランドを操るイギリスは、これに呼応して自由主義国家の危機を説いてアメリカを参戦に導かんとし、あるいは「敵はナチス政権でありドイツ国民ではない」との放送を繰り返しドイツの国内攪乱を計り、さらに日独伊離間に全力を挙げ「独ソ協定はドイツの防共協定に対する裏切りなり」との宣伝を猛烈なる勢いを以て流布せしめ、或いはドイツ軍の脆弱を宣伝し、これが為当時日本上層部の一部、いわゆる知識階級、言論機関等の大部分は、全くこのイギリスの宣伝謀略に乗せられ、ドイツを裏切り者と詰り、ドイツの敗戦を信じ、遺憾なく自己の無知識を発揮し、ここに欧州問題は複雑怪奇、白紙還元となり、欧州大戦不介入が声明され、三国同盟反対論者は得々としてその憐れむべき「賢明なる見透」を誇っていたのであった。(このような情勢の中に独り、雑誌「戦争文化」のみが真に正しき見解を以てイギリスの策謀を暴き、やがて約一年の後憲兵隊の活躍によるロイター通信日本支社員コックスの検挙によってこの策謀の真相が明白にされたのであった。)
　そしてこの情勢に呼応するかの如く、イギリスの放送は「日本は必ずイギリスに味方する」と叫んでいたのである。

　フランスにあっては連日英仏の固く提携すべきことと、国民の戦争気分を煽り立てることに必死であり、アメリカは「国家として中立を守るが、個人としての米国民に対しては中立を守るよう要求することはできぬ」と、如実にアメリカの弱点を晒しつつ、いわゆる同情的中立を声明したのであった。

　これら自由主義国家群に対してドイツは独伊枢軸の盤石を宣言、今日の戦争の責任は全くイギリス一国の責任にして、ドイツはイギリスのみを真の敵として戦うことを強調。更にかねてよりアメリカ国民にドイツ軍備の恐るべきことを説き、アメリカの中立維持を力説するリンドバーク大佐の言葉を借りて世界に放送、自由主義国家観を分離し、小国家群をして中立を守らしめんとするのであった。

　これに応じてイタリアも枢軸の強固なることを宣言するとともに、アメリカ、フランス、バルカンを牽制し、ドイツの背後を安泰たらしむる策戦的中立を持していた。しかるに、明らかに枢軸国の一員たる日本に於いてさえこの苦心の策戦を知ろうともせず、単にイタリア参戦せずとの理由を以て枢軸危うしとする英米の謀略的宣伝に耳を貸す者の如何に多かりしことか。我々は今如何に日本の言論機関が英米の宣伝に踊らされてきたかを顧みるとともに、先ごろまで盛んに伝えられた「イタリア弱し」との声が、何所から生まれ、何を意図するものであるかを冷静に判断し、またそれを裏書き戦とするいとも巧妙なる尤もらしき理由をも徹底的に解剖して、この誤れる幻想を打破すべきであろう。

(深尾重正著『ナチスの放送戦争』 アルス　昭和16年刊　p.12～15)

　各国が何度も報道する内容にはそれぞれの国の思惑があり、事実であるとは限らない。兵力を使わずに相手国民の戦意を喪失させたり、油断させたり、世論を誘導する目的で、世界各国がラジオ放送を活用していたわけだが、わが国は昔から宣伝戦に弱く、今までこのような世界の宣伝戦に何度も振り回され、騙されてきた歴史がある。悲しいかな、今もまた同様である。

世界放送戦で最も影響を受けた国

　ラジオの普及とラジオ放送の開始は、新しい世界秩序を要求した。その影響を最も受けた国はイギリスだという。ラジオの普及はイギリスにとっては、伝統的な植民地統治手法に支障を来たすことになったのだ。

　汚辱の近世史！　植民地の掠奪と搾取の上に立つイギリスの世界支配、しかもイギリスはその近世史を維持せんとして更に悪業を重ねる。かつて仏教の大文化を持ち世界の宝庫と言われたインドに住む人々は、今や土地を奪われ伝統を絶たれ、奴隷状態に陥れられ飢えに斃れる。ごく少数の上層階級の子弟のみがイギリスの立てた学校でイギリス的学問を詰め込まれ、イギリス擁護の走狗となる。数万人の血を絞って得た巨額の富の数万分の一にも当たらぬ金を以て堂々たる病院が、わずかながらこれ見よがしに建てられる。そして言う、イギリスはインドに文化を与えた、と。

　イギリスが近世世界に何を与えたか。文化を与えられ学問を与えられたと言う人がいるなら自らの身を顧みよ。その文化は、学問は、誰のために、何のために役立つか。太平洋は白人が発見したと言い、アメリカ大陸も南洋の諸島も白人が発見したと教える歴史。イギリスが自分に都合のいい現状を維持せんがために作った国際連盟や国際法が絶対の権威や掟であったり、イギリスの定めた国境線を一生懸命暗記することが地理であったり、徒らに数式を捻くったり理論を述べることだけで何物をも生み出さず、何も役に立たぬことが学者の本分であり、学問のための学問と呼ばれ真理と言われる。戦争は野蛮だと教え文化を破壊すると唱える。

　なるほどイギリスの立場に立ち、この矛盾に満ちた世界秩序をあくまでも維持せんとする為には、これ以上の真理もなければ、正しい学問もなく、またそのような現状を打破せんとする戦争は全く文化の破壊でもあろう。だが英米の鉄鎖の下にあえぐ幾億の有色民族を救出して、再びいにしえの如く輝ける太陽文化の下に育まんとするものにとって、またこれと手を携えてユダヤ的金権独裁より世界を救い、ともどもに世界新秩序を打ち樹てんとするものにとっては、そのような戦いこそが次の新しい時代を生み創って行く最も文化的な行為であり、旧文化の絶対的否定(戦争)こそ同時に新文化創造であることを明らかに知らねばならぬ。

　･･･中略･･･

　短波放送の出現する以前、各国は国境近くに大電力放送局を置いて電波の攻撃を行っていた。しかし短波の研究が進むにつれてその必要は解消した。短波は遥かに空を飛び遠隔の地に於いてその威力を発揮する。この新兵器の出現とともに、新旧両秩序国家の放送戦はアフリカに、アジアに、南米に戦場を拡大し、放送による世界戦争は武力戦に先立つこと数年、すでに展開せられていたのである。

　今次の世界戦争が植民地搾取の近世史から植民地解放への新史代への世界史的意義を有するゆえに、日独伊対英米の放送戦もアフリカ、西南アジア、インド、南洋、南アメリカなどの植民地あるいは半植民地が最も重要な戦場であり、この放送戦においても日独伊は今や絶対的な優勢を示しているのである。植民地を持たずいわば前線に根拠地を持たない日独伊が、植民地を領有し支配している英米側との放送戦において何故に優勢を占めるに至ったか。この点に新秩序と旧秩序との本質的な歴史的な相違が見いだされるのである。

　繰り返して言うが、英米的近世というものは植民地を掠奪するやその文化を奪い伝統を断ち住民を無智状態、奴隷状態に追いやり、更にその団結を恐れて宗教、言語、階級などをできうる限り分離分割して搾取支配を可能ならしめて来たのであった。従ってこの様な植民地民族にラジオを与えるということは、英米的支配者にとっては全く無意味であるばかりではなく、むしろ不必要な事柄であり、これがためこれらの植民地に設けられた放送局は単に在留英米人のための機関として、本国との連絡、世界情勢の報道あるいは彼らの娯楽慰安の機関としてのみ存在し、またごく一部の土民上層階級に英米的知識を吹き込むために利用されたに過ぎず、1938年(昭和十三年)まではイギリスのラジオは他国語は一切使わず英語のみを使用していたのである。

　たとえばインドの如く人種、宗教、風俗、人情等すべてを分離し相互に対立せしめつつ、少数のイギリス人及び親英分子の支配を可能ならしめ、その言語に至っては細かく分類すれば百を以て数えるまでに分離したる土地において放送を行うことは、まず言語の選択に苦しむばかりでなく、最近台頭し来った言語統一運動に利用されるところがあり、また人情を異にし、従って宣伝方針を異にすべき各州に対してそれぞれ適当な宣伝放送を行うことは電波の特性からして到底不可能であり、土民語による放送を行うこと自身既にインド民衆に民族意識を幾分かでも自覚せしめることになる。
　したがってイギリス的植民地支配政策とその放送政策の一致する点は、親英的上層階級に益々イギリス依存の意識を植え付けることと在留イギリス人と本国との連絡以外にはなく、英語放送のみで十分であり、これが旧秩序国家即ち植民地搾取支配の上に立つ国家の海外放送の本質的性格であった。

　このようなイギリスの海外放送に対して、イタリアがまずアラビア語放送を以てアフリカ北部、アラビア、西南アジアから東洋に至るアラビア語族、回教徒に呼びかけたのを皮切りに、植民地民族独立運動あるいは反英米運動などの指導者たちに声援を送り、独伊の緊密なる提携成立するやアフリカ、西南アジア、東洋、中南米の被圧迫民族に対して、その各国語による放送は優秀なる放送技術、放送機器と相俟って日々に盛んになり、更に日独伊の新秩序枢軸の結成を見た今日、植民地民族解放の雄叫びはまさに世界の空を覆わんとするに至ったのである。
　この新秩序陣営の進撃に英米は急遽各国語の海外放送を増設し、植民地放送局を動員して必死の防戦を試みているのである。そしてこの放送戦こそは英米的近世より新秩序世界への長期の防戦を試みているのである。そしてこの放送戦こそは英米的近世より新秩序世界への長期戦の魁をなすものであり、ここに新秩序世界の名手として、被圧迫民族の大要としての日本の放送戦こそ、この勝敗を決する最も重要な位置を占めていることを知らねばならぬ。

(同上書　p.73～79)

いかにしてラジオを普及させたのか

　しかしながら、ラジオでいくら宣伝情報を発信しようとしても、国民にラジオが普及していなければその目的を達することは難しい。国民が喜んでラジオを購入してくれなければならないのだが、ナチスはどのようにしてそれを実現させたのであろうか。

　1936年(昭和十一年)、この年こそはナチス・ドイツの戦争国家体制が大略の完成を見た年であり、今次のポーランド戦後直ちに発行されたポーランド戦時紙幣には「1936年」の年号が印刷されていたと言われる。この年ベルリンに開催されたオリンピック競技も、ヒットラー総裁の綿密なる頭脳の中にあっては、まさに戦争国家体制完備の一部を為す計画に他ならなかった。

　全力を挙げて闘う各国の代表者、これを毎日欠かさず熱心に観察するヒットラー総統は、そこに各民族、各国民の性格が端的に表現されることを知っていた。矛盾に満ちたアメリカの構成と有色人種のエネルギーを象徴して疾走する黒人オウエンス。入場式にナチス式敬礼を以て満場の喝采を受けたフランスの若人いま如何。民族再興の責任を負うて敢闘するドイツ選手、そして夕暮迫る競技場に世界の運命を暗示するかの如く戦う日米の棒高跳び。この日は外相官邸に於いて日独の間に重要協議—―日独防共協定――が行われることになっており、ヒットラー総統の競技場行も当然中止と予想されていたにもかかわらず総統は相変わらず競技場へ。そしてわが西田、大江両選手の健闘を注視する。やがて官邸に帰った総統は即座に防共協定に同意。ここに歴史的盟約の基礎は置かれたのである。いとも無造作に決定されたその裏に「真に祖国の名誉のために戦うものは日本選手のみ。かかる国民こそ真に信頼するに足る」とのヒットラー総統の言葉があったのである。さらに競技場外に設備された選手宿舎は今軍用宿舎として、各地から競技場に向かって敷かれた交通網は軍用道路として利用され、またドイツ新聞の特派員はこれを機会に世界各所に派遣され通信網を整備する。そして世界の耳目がベルリンに集中したその時にドイツの短波放送はその聴取者を世界に獲得したのであった。

　まずベルリン郊外のツェーゼン短波送信所を拡充。競技場に展開する熱闘の実況放送を世界各国に送出する一方、かねてナチス植民地委員会に整備された海外在住ドイツ人、ドイツ系住民の綿密なリストを基とし、それらの人々をそれぞれの職業に応じて動員し、商店、ホテル、新聞社、会社、工場、クラブあるいは個人的関係を通じてプログラム、テキスト、パンフレット等の配布網、或いは聴取者集団等を組織し、オリンピック実況放送で獲得した聴取者を巧みに組織化してしまったのである。またそれらの人々を通じて各種の調査資料あるいは政治情報を入手することによって海外諜報網(いわゆる第五列)を構成したのであった。

　この通信放送網が今次の戦争に如何に活躍したかについては最早ここに改めて説く必要はなかろう。

(同上書 p.93～95)

　ベルリン・オリンピックで、棒高跳びの西田、大江、200m女子平泳ぎの前畑らが活躍したラジオ放送を聴いた話を、父から何度か聞いた記憶があるが、この当時のわが国は、国民の多くが日本選手の活躍をラジオで応援するほどラジオが普及していたのである。

中南米放送戦

　ドイツの放送戦は大成功し、大きな影響を世界に及ぼしつつあった。第二次世界大戦の初めのころは、ナチスの放送戦略にアメリカが焦っていたという。

　ドイツの中南米向け短波放送はオリンピックを機会に多くの聴取者を獲得し、その影響は至大なものがあった。この他に独伊はカトリック教会の線ならびにスペイン戦争を通して、スペイン・ポルトガルの系統――それは15世紀以降中南米に多大の勢力を残している――を握り、着々とその地歩を固めていったのである。

　ここでもまた英米陣営は完全に立遅れ、南米リマ会議を終えて帰ったアメリカのハル長官は、
「独裁国家の好ましからざる影響から南米諸国を救うため、アメリカは近代の十字軍を起こさねばならぬ。あらゆる文化と宣伝の機関を動員して—―例えば経済、政治、文明特にラジオを――」
　と強調して、この劣性を回復せんと活動を開始したのであるが、アメリカのラジオはいくつかの私営会社の経営するところであり、各々利益を競って対立し聴取者の御機嫌伺いに汲々とし、統制ある強力な宣伝はアメリカ政府の躍起の状況にもかかわらずなかなか進展を見なかった。

　ラジオが普及していけば、植民地解放を求める声が各国で強まり、英米などの植民地統治は崩れていかざるを得ない。その意味で、当時においてラジオは第一線の武器なのである。

　アメリカを脅かした独伊の放送、アフリカに、西南アジアに、中南米に優勢を示す独伊の放送に、更に日本の東洋放送圏が加わるとき、世界の大半は新秩序放送で埋められるのである。

　そして日本の大東亜放送圏確立こそが英米陣営の没落に最後的な決定権を持つものであることを再び強調しておきたい。何故ならば東洋植民地こそが英米陣営の最も重要な決定的な地盤であるが故に。

　そしてわれわれが今日、新旧両秩序の戦いを歴史的な必然として考えるとき、在外邦人の組織、二世の組織、或いはネグロその他の有色民族への働きかけ、またアジア太平洋圏の全面的調査、独伊との共同戦線等の問題は最早目睫の問題として急速に実行されねばならぬ。そしてラジオこそは、その第一線の武器として用いられると同時に、その戦いを通して新たなる世界の新たなる文化を生み出していくものでなければならぬ。

(同上書　p.108～109)

　テレビが普及した後は、宣伝戦の主戦場はテレビであったことは言うまでもないが、ネットやSNSの普及により、テレビ離れはこれからも進んでいくことだろう。マスコミによる世論誘導は今後難しくなるばかりで、今後はSNSの統制が強化されると思うのだが、すべてのプラットフォームで数多の発信者による情報を規制することには限界があるので、いずれは、多くの国民が簡単には洗脳されない世界に移行し、「宣伝戦」「情報戦」が今までのように通用しなくなるのかもしれない。

アルス社の『ナチス叢書』のうちGHQ焚書された本

　GHQ焚書のうち、アルス社の『ナチス叢書』を拾ってリスト化してみた。3点が「 内務省検閲発禁図書 」に指定されているが、当時の出版法によりわが国では著作物には検閲が行われて、「安寧秩序紊乱」「風俗壊乱」にあたる書籍は発行禁止とされていた。
　参考までに、「国立国会図書館デジタルコレクション」で、デジタル化されているすべての 「 内務省検閲発禁図書 」 本のリストがある。

最後まで読んで頂き、ありがとうございます。よろしければ、この応援ボタンをクリックしていただくと、ランキングに反映されて大変励みになります。お手数をかけて申し訳ありません。
　　 ↓　↓

【ブログ内検索】
大手の検索サイトでは、このブログの記事の多くは検索順位が上がらないようにされているようです。過去記事を探す場合は、この検索ボックスにキーワードを入れて検索ください。

　前ブログ(『しばやんの日々』)で書き溜めてきたテーマをもとに、2019年の4月に初めての著書である『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』を出版しました。

大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか

文芸社

￥1,650（2024/12/03 10:31時点）

Amazonの商品レビュー・口コミを見る

Amazon

楽天

Yahoo!ショッピング

全国どこの書店でもお取り寄せが可能です。もちろんネットでも購入ができます。
電子書籍もKindle、楽天Koboより購入できます。
またKindle Unlimited会員の方は、読み放題(無料)で読むことが可能です。

内容の詳細や書評などは次の記事をご参照ください。

『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』の感想文紹介

【Sさんの感想文】…私の元上司Ｉさんに届いたメール『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』を読んで「まず、序章でびっくりさせられます。目から鱗とはこのことで、日本人が奴隷として売買されていたなど全く知りませんでしたし、想...

shibayan1954.com

2020.04.17

「毎日新聞」の京都版に『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』の書評が載りました

いつもこのブログにアクセスいただきありがとうございます。　拙著『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』が発売されて1年10か月が過ぎましたが、今年の1月24日の「毎日新聞」京都版に、書評が出ていたとの情報を読者から頂きま...

shibayan1954.com

2021.03.06