『日英外交裏面史』(GHQ焚書)を読む~~その2

GHQ焚書

国際連盟と英国

 前回に引き続き『日英外交裏面史』の中から、戦後の歴史叙述ではまず出てこないような解説をいくつか紹介したい。

1920年11月15日にジュネーブで開かれた国際連盟第1回会合(Wikipediaより)

 「国際連盟」については、第一次世界大戦後の国際平和を実現するために設立された組織であったのだが、パリ講和会議の国際連盟委員会において日本が主張した、「国際連盟規約」中に人種差別の撤廃を明記するべきという提案が否決されている。なぜ、国際平和のために設立された組織が人種差別を肯定するのだろうか。そもそもイギリスが国際連盟を設立しようとした動機はどこにあったのか。『日英外交裏面史』にはこう記されている。

 英国の支那に於ける権益は多年の努力によって築かれ、一朝一夕に出来上がったものでない。したがって支那に関する神経は最も鋭敏であった。満州事変につき小国も相当蠢動せぬではなかったが、しかも実際上決定的勢力を振るったのは英国であった。英国は支那の分裂や分解作用による紛乱を極度に恐れている。されば支那の治安維持には相当心を労し、通商擁護のためには、支那の領土保全を国策としなければならなかった。これを以て英国の連盟支持はその理想であり、功利主義哲学に合致する。

 世界戦争(第一次世界大戦)後、英国の支那に於ける経済的地位はいたく衰えていた。英国はこの地位の回復に焦燥し、従来執り来った対支強硬政策を、懐柔主義に転回したのもこの故であった。

 英国は多年支那との国際関係により、支那の外交主義が如何なるものなるか、しかして支那が統一国家としてほとんどその体を為さぬことも良く知っている。それでいて自己の権益擁護のためには、敢然と国際連盟の雑兵に号令し、以て日本と戦わねばならなかった。かくて英国は国際連盟の堅陣に拠り、日本を包囲攻撃すべく一斉射撃を加え、以て日本を屈服せしめようという戦法に出でたのである。

 英国代表セシルならびに事務総長ドラモンドは、仏国と堅き連携を保って日本に当たらんとしたが、日本が意外に強硬に出たので、英仏のみでは到底迫力足らず、よって満州事変勃発以来、日本に対し反対気勢を揚げていた米国を引っ張り込み、米国を第一線に立たせて日本と戦わしめんと考えた。これ一石二鳥である。そこに英国の老獪さがあり、ワシントン会議において米国にイニシアティブを取らせ、日本を制圧した故智を忘れ事が出来なかった。米国は連盟外の一傭兵に過ぎぬのだが、米国が一枚加わると、連盟は全く米国に引きずられる状態になり、連盟の空気を益々溷濁せしむるに至ったのである。実際国務長官スチムソンの鼻息は凄まじいものであった。彼は大上段の構えで日本を威嚇し、直接行動にも出でかねまじき狂想的気勢を掲げていたが、プラット提督より米国海軍の現有勢力は、日本と戦って勝ちを制すべき見込み無しと一蹴せられて、彼は日本に虚勢を張ることも出来ぬという、哀れはかなき敗残者の位置に蹴落とされてしまった。有り余る無資源と財力を持つ米国にとり、満州問題の如きは観念の遊戯だが、日本にとっては生命の問題である。

 この間に於いて英国の反響は真に凄まじいものであった。新聞や雑誌の論調は激越を極めたもので、日本が敢えて連盟に楯突くなどは不届き千万である。傲慢不遜である。この際宜しく日本に対し、充分にしてかつ有効なる徹底的制裁を加え、以て膺懲の実を挙げねばならない。その対策として日本から外交官を引き揚げよ、日本に対し経済封鎖を断交せよ、以て連盟の威力を示すべきだと、むしろ狂想的発作とみるべきものあり、到底静観的真面目の議論とも思えない。連盟に於いて日本が日清、日露両戦役の歴史的関係を説明し、さらに地理的、経済的見地より、満州を生命線とする所以、ならびに支那の実情を説いて…も、彼らの耳に入るべくもなかった。すなわち英国は、満州における日本軍の撤退を専決問題とするもので、区々たる日本の言論など、それがいかに正義に立脚すと雖も容るの余地なく、感情的に日本を圧伏せんと欲するものであった。

柴田俊三『日英外交裏面史』p.190~193

 英国が国際連盟を設立を図ろうとしたのは、純粋に世界平和のためではなく、あくまでも国際連盟という組織を通じて自国の利益を追求するためであったのだが、戦後の歴史叙述ではこのような視点がほとんど欠落していると言っていい。

支那事変と英国

 戦後は「日中戦争」と名称が変えられたが、昭和十二年(1937年)七月の盧溝橋事件に端を発する武力衝突を当初は「北支事変」と呼び、その後戦線が拡大して「支那事変」と呼ばれるようになった。この武力衝突に対して英国は決して中立ではなかった。

ヒューゲッセン駐支英国大使

 支那事変の勃発するや、最初英国は比較的静観し自制していたが、事変が北支より上海へ拡大して来ると、英国の態度は俄然緊張して来た。八月十四日駐日代理大使ドッヅをして、日支両国軍隊を撤退せしめ、列国の駐屯軍隊により日本居留民を保護するという、いわゆる上海中立化案を申込ましめた。即ち英国は列国の力を恃んで、日本に干渉を試みんとするものである。然れども列国の軍力が日本の居留民を保護すべき能力なきは明らかなるところで、日本はかくの如き提案に盲従することはできない。八月十九日外務省は『邦人の保護を外国に委託することは出来ぬ』と一蹴した。

 かくして英国政府の事変に対する方針は、反日援支の一色に塗り替えられたのだ。海軍省海軍軍事普及部の発表するところによれば、八月十四日支那機の帝国軍艦出雲を狙った爆弾が外れて英国桟橋に命中し損害を与うるや、英国側は出雲の転錨を要求し、もし聴かざれば英国軍警備の共同租界バリケードを開放すべしなどと脅迫し来り、更に英国人の建築物を支那軍に利用せしめ、着弾の観測、偵察、通信上の連絡などあらゆる便宜を与え、共同租界付近上空通過中の我が飛行機に対し、英国警備区から高角砲を放ち、出雲撃沈のため英国の上海船渠を支那軍の魚雷発射場に使用せしめ、四行倉庫に拠る支那残軍の掃討に際し、英国は支那軍に糧食を供給し、わが内火艇が蘇州河溯航の際に、英国陸軍は支那のジャンクを狩り集めてこれを阻止し、わが軍が蘇州河以南の攻撃に移るや、英国軍隊守備区域中に数個の支那中隊本部を設けて、わが攻撃軍を悩ました。…

 駐支英国大使ヒューゲッセンの如き、徹頭徹尾援支排日に終始して、国民政府最高顧問とばかり活動した。あるいは宋子文一家を中心とする浙江財閥と結託して経済界を把握し、また在支英国商社群を指導して、援支的に行動せしめた事実あり。後任大使カーの如きも、あえてヒューゲッセンに劣らず、蒋政権の抗日補強策に大童の体である。

同上書 p.212~213

 英国が支那に送り込んだのは、武器弾薬の軍需品のみならず、他国の軍需品もシンガポール、マニラ、香港などで積み替えて支那軍に輸送していた。なかには、ガス弾や国際法で禁じられていたダムダム弾(命中すると弾芯の鉛が飛び散って普通弾以上に損傷を与える特殊弾)などが持ち込まれていたという。
「支那事変」と言っても、我が軍が戦っていた相手は実質的には英国であったのだ。

不戦条約と英米

 第一次世界大戦のあとで、国際紛争を解決する手段として締約国相互で戦争の放棄を謳い(第一条)、平和的手段以外で紛争の解決を求めない(第二条)とする「不戦条約」が成立したのだが、米国はモンロー主義を理由に適用除外の宣言をし、英国もエジプト等の特殊地域に関し同様の宣言をしたという。

 満州事変、支那事変と、事ある毎に国際連盟、九国条約とともに引っ張りだされるのがこの不戦条約である。一九三一年(昭和六年)十月国際連盟に於いて、各国理事及び米国代表協議の結果、英米仏伊等不戦条約加入理事国は、日支両国に対し、本条約第二条を引用して、同文通牒を発してきたのである。連盟ならば連盟で進むが良い。不戦条約を担ぎ出すごときは連盟の無力を告白するものだ。

 米国は除外例を宣言しているので、他国には不戦条約だが、米国には戦争可能条約である。米国は不戦条約締結の前年、即ち一九二七年(昭和二年)ニカラグアに六千の大兵を出兵したが、在留米人はわずか七百人に過ぎなかった。…また(同年)英米の軍艦が南京を砲撃した事実あり、支那は無防備の都市を砲撃するのは、国際法と文明国の承認する習慣に反する旨抗議すると、米国国務省は戦争に非ずして、自衛権の行使であると答弁していた。自分が行なえば自衛権の行使だが、他国が行なえば不戦条約違反なりとは、余程妙なものである。

 一体国際連盟、九か国条約、不戦条約など、戦後の国際条約は現状維持国には都合良く、現状不満国には都合悪く作り上げたもので、かく蜘蛛の巣の如く条約網を張り廻したものの、蝶や蜻蛉ならいざしらず、鳶や鳥となると蛛網を突破して好餌を索めねば、彼等自身飢えなければならない。彼等にも生存権は付与せられている筈だ。

 日本を主動者として東洋に動乱が勃発すべしとは、夙に英米人の杞憂して措かざるところであった。平和条約は既に平和を確保する条約ではない。その平和条約をワシントン会議で改造し悪化したのである。英米は口を開けば即ち現状維持を説く。然れどもワシントン条約は現状を破壊し、日本を戦敗国の如く圧伏したもので、彼等自ら逆効果の幻想を描きつつおびえているのである。

 彼等現状維持国は支那事変に於ける日本の行為を以て、九か国条約、不戦条約違反、侵略国なりと誹謗しているが、英仏は公然対独宣戦布告している。これ明らかに不戦条約違反であらねばならない。 

同上書 p.232~233

 同じ条約に違反しても英米には適用されず日本に対してはそのまま適用されて、わが国は「侵略国」のレッテルが貼られて世界に喧伝された歴史が、戦後はそのまま固定化されていることを知るべきである。

英国関連のGHQ焚書

 本のタイトルから判断して英国に関連するGHQ焚書のリストを作成しました。URL表示のある本は「国立国会図書館デジタルコレクション」でネット公開されています。「国立国会図書館/図書館・個人送信限定」とある本は、次の記事を参考に手続きをすれば自宅などでネットで読むことが可能になります。

タイトル著者編者出版社国立国会図書館デジタルコレクションURL出版
British Misdeeds in India
(印度における英国圧政)
ラッシュ・ビヘヤー・ボースジャパンタイムズ国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
英吉利の印度支配
: 仮面をとつた英国
ラインハアルト・フランク [他]ニッポンプレスhttps://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1153768昭和15
イギリスの魔手ノルウェーに及ぶ独逸国外務省 編独逸国大使館https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1267846昭和15
イギリスの印度統治
: 其経済諸政策の研究
東亜経済調査局東亜経済調査局https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1281293昭和10
イギリス政治経済
初期王政重商主義
矢口孝次郎同文国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
印度帝国主義
東洋研究叢書 2
中平亮 東洋研究会国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和7
滅亡近藤源吉日本精神国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和13
英国海運興亡東亞研究所東亞研究所国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
昭和17
英国海軍ウルフ・ジーウェルト朝日新聞社国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
英国東亜丸山 京極書店国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和19
英国スパイ五百年牧 勝彦刀江書院国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
英国征服上田駿一日本報道国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
昭和19
英国戦争経済分析池田林儀 報国国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
英国の植民地統治方式伊東敬 同盟通信社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1272638昭和17
英国の企図する世界新秩序東亜研究所東亜研究所https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1281476昭和18
英国極東作戦 新嘉坡根拠地池崎忠孝第一出版社国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和14
英国支那侵入
欧洲事情叢書. 第6冊
欧州事情研究会ニッポンプレス国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
英国殖民政策斎藤栄三郎大東出版社国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和14
英国のスパイ! 救世軍松本勝三郎秀文閣書房国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
英国世界侵略斎藤栄三郎大東出版社国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
英国の世界統治策
戦争文化叢書 ; 第25輯
ヨーロッパ問題研究所ヨーロッパ問題研https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1271486昭和15
英国の東亜拠点シンガポール室賀信夫 朝日新聞社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1267126昭和16
英国侵略ヘルムート・キルヒナー日独文化出版局国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和18
英国はいつまで戦へるか若林秀一 三栄社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1450639昭和16
英国反省せよ石山 ダイヤモンド社国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和12
英国ぶか百々巳之助高山書院国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
英国武藤貞一新潮社国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和12
帝国崩壊預言榊原 三省堂国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和18
帝国るるのエ・エム・サハイ国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
英米包囲日本進路斉藤 春陽書店国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和16
英米没落の鐘が鳴る東海日出雄 天泉社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1273651昭和17

英聯邦と東洋
伊東敬 大和書店https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1444907昭和19
がなる米英亡国宿命警鐘東海日出雄東亞国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和16
眼前に迫る世界大戦と英米赤露の襲来後藤誠夫 大京社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1442250昭和7
極東の覇者は日本か英国か小林知治 今日の問題社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1446000昭和12
苦悶英国東健吉 ふたら書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1271308昭和15
世界戦争武藤貞一高千穂書房国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和12
日本の危機と英国スパイ団の跳梁
国防国家建設に関する進言書
滝田錬太郎 滝田錬太郎https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1460586昭和15
「心の国」日本と「物の国」英国!新庄楓亭 内外出版印刷https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1462202昭和13
支那大陸舞台とする日英戦争小林一郎内外出版社国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
昭和14
支那に於ける英国動向猶太勢力犬塚 東京商工会議所https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1115090昭和13
邪悪英米帝国解剖信仰意義明石順三国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
銃後の米英撃滅戦鈴木一馬 新紘社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1042035昭和19
世界に暗躍する英国第五列を暴く那須肇 昭和書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1446011昭和15
戦時英帝国の労働機構 世界経済調査会 世界経済調査会https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1459713昭和17
戦線る 日英勝敗岡山啓之助東亜書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1454265昭和11
帝国池崎忠孝 駸々堂書店国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
英国石丸藤太 春秋社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1441312昭11
対英戦と被圧迫民族の解放小倉虎治 アジア問題研究所https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1268185昭和14
大英帝国の経済同盟通信社 編同盟通信社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1278202昭和11
対英封鎖論アレクサンデル・フォン中央公論社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1042791昭和16
対英問題を語る大日本愛国義団本部大日本愛国義団本https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1099441昭和14
大東洋の危機
: 英国よアジアより手を引け
大阪時事新報社大阪時事新報社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1093923昭和13
対米宣戦謹解小林田中誠光堂国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
太平洋に於ける英帝国の衰亡角田順 中央公論社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1439030昭和17
打倒英国松井賢一 日本人社出版部https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1270338昭和14
東亜とイギリス
戦争文化叢書 ; 第9輯
吉田三郎 支那問題研究所国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和14
英米巨頭咆哮 世界をどうする片倉勝次郎興亜国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和16
ナポレオンの対英戦争石原莞爾 東亜聯盟協会https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1452563昭和15
日英すでに戦ひつゝあり吉田益三 大日本生産党関西https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1036149昭和13
日英外交裏面史柴田俊三 秀文閣https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1267390昭和16
日英支那戦争
戦争文化叢書 ; 第11輯
今藤茂樹支那問題研究所国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
昭和14
日英戦争長島隆一長谷川書房国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
日英はもう戦つて居る田辺宗英 日本書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1274585昭和12
日英必戦論 : 非常時局認識の鍵山梨芳隆 テンセン社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1446366昭和14
日英必戦論石丸藤太 春秋社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1466276昭和8
日英米仏伊軍艦集. 1935年版海軍研究社 編海軍研究社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1109500昭和10
日英若し戦はゞ本間俊一 昭和書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1274546昭和14
米英決戦戦 年よ 鶴書房国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
昭和17
日米決戦大沼東京情報国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
日支事変の次に来るもの
日英戦はん乎
小林騏一郎 内外出版社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1438795昭和12
日支事変全貌問題原田政治出版国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
パレスチナにける英国恐怖政治
英国4 欧洲事情叢書 ; 第4冊
欧州事情研究会ニッポンプレス国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
米英艦隊撃滅平出英夫 興亜日本社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1460394昭和17
米英軍用機識別図説朝日新聞社航空朝日編集朝日新聞社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1460410昭和17
米英撃滅東亜神谷 川瀬書店国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
米英撃滅てり野依秀市秀文閣書房国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
米英研究
: 文献的・現代史的批判論策
松田福松 原理日本社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1275935昭和17
米英攻勢実相決戦態勢武内帝国福祉協会国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和19
米英挑戦の真相大東亜戦争調査会 編毎日新聞社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1459212昭和18
米英東亜侵略史大川周明 第一書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1042284昭和17
米英の罪悪史仲小路彰 世界創造社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1276429昭和17
米英の神経戦略岩満太平 欧亜通信社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1450650昭和19
米英船舶抗戦工藤敏郎不明国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和18
米英対日清算伊藤家庭新聞社出版国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和17
米英の東亜制覇政策大東亜戦争調査会 編毎日新聞社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1459231昭和18
米英の東亜侵略年譜柴田賢一 都書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1276432昭和17
米英の東亜攪乱有田八郎毎日新聞社国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和18
米英の内情を衝く
: 引揚げ六特派員記
朝日新聞社 編朝日新聞社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1044639昭和18
米英の反撃と大東亜決戦竹田光次 翼賛図書刊行会https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1460193昭和17
米英の崩落過程百々正雄 三鷹書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1450342昭和17
米英はいつまでへるか河原萬吉清水書房国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
昭和17
米国英国する宣戦詔書三浦藤作東洋図書国立国会図書館に蔵書なし
あるいはデジタル化未済
昭和17
米国本音
:英独争覇日本
今井三郎 
田川大吉郎
国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和14
ソか英米赤尾 建国国立国会図書館/図書館・個人送信限定昭和15
老英帝国の野望山口梧郎 テンセン社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1268816昭和15
老獪大英帝国を倒せ佐々鴻吉 国際事情研究会https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1270724昭和10
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