GHQが焚書処分した空軍、飛行機、防空関係書籍～～『航空部隊二十年』『海軍航空隊』

　第一次大戦ののち1922年に開かれたワシントン海軍軍縮条約が締結され、主力艦の建造を10年間中止し、保有量比率を英・米各5、日本3、仏・伊各1.67と定められ、1930年のロンドン海軍軍縮会議で補助艦に関する保有比率についても定められたのだが、もしわが国が英米を相手に戦うことになれば主力艦比率10対3の劣勢で戦わなければならなくなる。わが国はこの保有比率を遵守しながら、万が一英米と戦うことになった場合の構想をどう描いていたのだろうか。

　GHQ焚書である柴田真三朗 著『航空部隊二十年』という本の一部を紹介したい。わが国は空爆で軍艦を撃沈する研究を本格化させたのである。

　近代の主力艦が、爆撃ではたして撃沈することができるかどうかは、永い間、外国では問題になっていたところである。第二次欧州大戦のはじめに、ドイツ空軍のために、イギリスの軍艦が撃沈せられたときにも、外国では

「あれは偶然の不幸で、あたりどころが悪かったためである。」

　と言って、大体において、近代の主力艦は、爆撃では撃沈できないものということが、きまった説になっていた。

　じっさい近代主力艦ぐらい堅固なものはなく、艦の半分がもぎとられても、なお沈まないばかりか、まだ戦闘力を失わないというほどのものであるから、いわゆる世間なみの方法しか考えない国では、爆撃では撃沈できないというのが、むしろあたりまえだと思う。

　ところが、わが航空部隊だけは、相手が主力艦であろうが、巡洋艦であろうが、また潜水艦であろうが、まったく見敵必殺という言葉通り、これを片っ端から撃沈している。これはたしかに、わが国独特のものである。

　この爆撃によって、軍艦を撃沈することの研究は、今を去るおよそ二十年前――関東大震災の都市からその翌年ごろにかけて、すでにわが国では、大体の基礎になる研究を終わっていた。そして、それから昭和二年頃までに、その研究の部分部分についての改善から、軍艦汽船を爆破する昇順の仕方にいたるまで、すべてわが国独特のものが出来上がっており、これによって、その後十数年の間、もう訓練がかさねられていたのである。

　第二次王志やう大戦では、ドイツ空軍でさえも、飛行機の海上任務は、通商破壊を主なものとして、もっぱら商船などを攻撃している。これはその国の事情によるものであろうが、やはり、近代主力艦は、爆撃では沈めることができないという理由からであると思う。

　フランスの航空が、まだ盛んであった頃、フランスの爆撃の権威者であるカドー少佐が私に向かって、

「爆撃で鉄橋を落とすことは、骨ばかり折れて効果が少ない。まして軍艦の爆沈などということは、もっての外のことです。」

　ところが、わが国は、ワシントン会議やロンドン会議の結果、どうしても爆撃で軍艦を静めなければ、戦争に負け、国が危ないという有様で、どうでもして撃沈するようにせねばならぬという、国を思うの一念から、真剣になってこの研究を進めたのであった。

　これはつまり、ワシントン会議できめられた、アメリカやイギリスの主力艦十に対して、日本の主力艦六という割合が、みすみすアメリカやイギリスの悪だくみとしりながら、歯をくいしばって、これに同意しなければならない、その頃の国力であったからである。

　何か事ある時には、かならずイギリスとアメリカが一緒になることは、その頃からよくわかっていた。だから、そのような場合には、十対六ではなく、二十対六で、まわりを海に囲まれているわが帝国を護らなければならない。この数の劣勢を補うために、わが艦隊としては、将兵の猛訓練をかさねたが、また一方において、この際どうしても、飛行機を大いに活用せねばならぬという考えがあったのである。

　人の一念というものは恐ろしいもので、一念のこり固まるところ、なんでもなしとげられないことはない。その仕事に携わっている人たちの苦心や、すぐれた考えはいうまでもないことであるが、こっかとしても、この軍艦爆撃のためには、非常に犠牲を、惜しげもなくはらわれたものである。

　忘れもしない大正十三年の夏であった。戦艦石見、巡洋艦津軽、駆逐艦初春などが、この尊い実験に使われ、これを相模灘の底深くに爆沈した悲壮な思い出は、今なおまざまざとよみがえって来る。

(柴田真三朗 著『航空部隊二十年』三光社　昭和18 p.79～84)

　この実験が成功したのち、わが国は航空戦の研究を続け、その後勃発した日中戦争(支那事変)では、大きな戦果を出している。永松浅造 著『海軍航空隊』(GHQ焚書)にはこう記されている。

　事変前までの支那軍飛行機は総数八百機と称されていたので、その半数以上を、実戦参加後およそ三か月半にして撃破したのである。

　実戦に参加した昭和十二年八月中旬から約十ヶ月間の昭和十三年五月末までには、撃墜四百六十九機、地上爆破五百五機、合計九百七十四機に達し、完全に支那大陸の制空権を掌握するに至った。

　この撃墜破の敵機数が、事変前の八百機より多いわけは、事変勃発後、支那を踊らしている米英ソなどからの飛行機と操縦者を送ったことによるもので、したがって飛行機とともに撃墜された操縦者の中には、昭和六年の上海事変で、アメリカ人によって操縦されていた飛行機を撃墜したように、多くの米英ソ人操縦者があったことが想像される。否、厳にソ連の操縦者が撃墜された事実が確かめられている。

　さらに、昭和十三年十二月末までに、確実に撃墜破したもの千二百九十三機、不確実二百二十機、合計千五百三機という驚嘆すべき戦果をあげ、現在までにはおそらくその倍数以上に達しているであろう。

　このほかに、わが海軍航空部隊によって撃沈された敵の艦船も無数に達し、海軍部隊の撃沈と相俟って、事変勃発当時にあった巡洋艦九隻、砲艦二十八隻、河用砲艦二十三隻、合計百六隻(約七万頓)の敵軍艦は完全に撃滅された。

　なお、わが海軍航空部隊は、米英ソ等の援蒋ルートを爆撃して、敵の運搬自動車軍需品、橋梁などを撃破すること多数に上り、あるいは敵都重慶を数十回にわたって空襲し、敵の物心両面に与えた損害ははかり知ることができない。

(永松浅造 著『海軍航空隊』東水社　昭和17年刊 p.254～256)

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　蒋介石は米英伊などの教官・顧問など六十人余を招聘し、航空学校を設けて操縦者を育成していたのだが、日本軍とは連戦連敗で、その戦いに英米なども支援したことは、戦後の歴史叙述では伏せられている。

　日本軍は1941年12月8日に太平洋戦争参戦するとハワイ真珠湾に碇泊していた米戦艦八隻の内五隻を撃沈し、三隻を航行不能にさせたほか、さらに二日後にはシンガポールにいた英国自慢の不沈戦艦『プリンス・オブ・ウェールズ』と、もう一隻の戦艦『レパルス』の二隻を撃沈してしまった。すくなくとも参戦したころの日本軍は、かなり強かったのである。

　今回はGHQが焚書・処分した書籍の中から、タイトルに「空軍」「飛行」「航空」「落下傘」「防空」「空襲」を含む書籍を探してみたところ、189点の書籍がヒットした。うち56点については国立国会図書館デジタルコレクションでネット公開されている。

　軍国主義的な書物がGHQにより焚書処分されたのではない。戦意昂揚させるような作品も存在するが、国防や外国の空軍に関する解説書や、航空機の歴史をまとめた本や外国人の著作など、プロパガンダとは無縁と思われる作品がかなり処分されている。GHQが戦後の日本人に読ませたくなかった書物の中には、世界では常識でありながら今の日本人には欠落している知識や考え方などが書かれていることが良くあり、勉強になることが多いのだ。興味のある方は、タイトルや著者に興味のある書籍を、覗いてみてはいかがでしょうか。

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