欧米列強による中国侵略~~『アジア侵掠秘史』を読む:その3

GHQ焚書

中国周辺から中国本土侵略へ

 戦後出版された本では中国周辺諸国や中国本土が欧米列強に侵略されていったことについては、詳しく書かれている本は少ないと思うのだが、桑原三郎『アジア侵掠秘史』(GHQ焚書)第十七章には次のように記されている。

 われらは、すでに支那大陸の外郭地帯が幾つかに切り裂かれて、列強の胃袋に収められてしまった過程を概観して来た。シベリア・外蒙・新疆を掠めて、北から襲いかかるロシア、インド・ビルマ・チベット・マレー半島南部等を奪って西から迫るイギリス、安南・ラオス・カンボジア・コーチシナ(ベトナム南部)・南洋諸島を併吞して同じく西から逼るフランス、太平洋諸島を略して東から侵すアメリカ合衆国。こうした列強の急迫撃によって、今や支那本土それ自体も悲惨な植民地化への必然的一路をひた走りに走りつづけなければならなかったのである。

 支那本土侵略の狼火は、清の時代を俟たずとも、すでに明の嘉靖三十六年(1557年)にあがっている。ポルトガルが澳門(マカオ)を永久的租借地として掠め取ったのがそれである。だが、それは厖大な支那国土にとっては、さほどの痛痒を感ずるものでもなかった。しかるにそれから百八十年後の清の道光十五年に、イギリスが起こした阿片(アヘン)戦争は、支那事変直前に於ける「事実上の植民地」をもたらす第一砲火としての、重大な意義をもつものであった。

 では、阿片戦争は何故に起こされたか。この主因を一言にしてつくせば、イギリスの貪濁極まる野望にによる、ということが出来る。そもそもイギリスが阿片戦争を起こした諸因は、その国内に於ける資本主義の急速な発達に基づく対支貿易促進の要望、植民地搾取などによる国力の増大、就中(なかんづく)世界征服を目的とする強大なる海軍の完成等々が折指される。しかしてその近因たりしものは、イギリスが莫大かつ過当な暴利を収めつつあった対支阿片貿易が、清国から阻止されんとするに至ったことにあったのだ。

桑原三郎『アジア侵掠秘史』清水書房 昭和16年刊 p.183~184

欧米列強が清国を蚕食していくきっかけとなったアヘン戦争

イギリス東インド会社の汽走軍船ネメシス号に吹き飛ばされる清軍のジャンク兵船を描いた絵

 アヘン戦争については戦後の教科書にも必ず書かれているのだが、イギリスがそれまでアヘンでいかに稼いできたかについて触れられることは少ない。同上書にはその点について明記しつつ、一八四〇年に起きた阿片戦争と以降の歴史について次のように解説されている。

 イギリスは害毒甚だしき阿片を支那人に売りつけるという道義没却の貿易によって暴利を搏していたのである。こころみに、ターナーの「イギリスの阿片政策三〇六頁に掲載されたインド総督府の総収入と阿片収入との比較表から算出すれば、西紀一八三四~一八四五年に於ける対支阿片貿易の収入は平均四・五%、多き年には九%という巨額にのぼっている。換言すれば、イギリス本国を肥大ならしめるインドの総収入の十一分の一乃至は二十五分の一は、実に対支阿片貿易によっていたのである。のみならず、杜冰波が「十中八は密売なり」と言っていたところから見れば、これ以外に、密貿易によってイギリス商人の得た暴利はどれほどの巨額にのぼったことであろうか。さればこそ、道光十六年に許乃濟が時の清帝宣宗にのぼした上表文によれば、その流出銀の年総計一千万両と推計しているほどである。特に清国政府が阿片の輸入禁止令を公布し、所謂「阿片の密貿易時代」へ入って以来、イギリスはさらに二重三重の暴利を収めることとなった。というのは、それまでの対支貿易は物々交換の形態を踏襲していたのであるが、ここに密貿易時代に入るに至って現金取引となったから、阿片の密輸によって得た過当の銀をもって、支那貨物を買い入れるという二重の利益が獲られ、のみならずその銀をイギリス本国に持ち込むことによって、ますますイギリスの産業資本の発展を促進せしめることが出来たのだ。

 一方、この場合に於ける清国の措置はあくまでも正義に立脚している。清国がその吸煙による生理的風俗的害毒の深大なる点、並びに前述の如き夥しき銀の流出による財政的弊害から阿片の輸入禁絶の政策をとったことは、その理由を中外に宣明しても微塵のやましきところはない。時の宣宗の勅諭に「彼曲、吾直、中外皆知」とあるのは正しく至言である。さらにまた、清国欽差大臣林則徐が、阿片禁輸の目的を以って、広東にありし外人の陰匿しつつある阿片の引き渡しを要求し、これが出し渋りを見るや、その引き渡しの済むまで強制処分に付すべしと、示威的言動に出でたことも当然のことであった。実際かかる示威的言動があったればこそ、ようやくその陰匿中の二万九十一箱の阿片を没収することが出来たのである。

 然るに貧濁極まるイギリスは、「支那官憲がイギリス臣民に対して与えたる諸多の損害及びイギリス国王に加えたる侮辱に対する賠償と謝罪を要求せんがため出兵す」との名目のもとに、強大なる海軍を派遣し、道光二十年六月以降、広東河・揚子江・黄河を封鎖し、舟山島もその対岸の河口も占領したが、翌年一月七日にはいよいよ広東の砲撃を開始するに至っている。上掲の図の如く、まずその第一砲弾は清国ジャンク船隊の一隻に命中。鉄板を貫いて火薬庫に入った瞬間、囂然と爆破、その兵も船も木端微塵となって吹っ飛んだ。つづいて十一隻のジャンクも同じように破壊せられ、これに恐れをなした清国艦隊は、くもの子を散らすがごとくに遁走したので何なく広東をも占領。ついで十一月二十三日には寗波を、翌年六月二十九日には上海を占領し、更に八月四日には南京へと迫るに及んで、ついに清国は、いままで「紅毛・夷狄」と呼んで蔑視しつつあったヨーロッパの一国イギリスに対して、屈辱的な南京条約を締結するの余儀なきに至ったのである。しかしてその条約の要項は次の如くであった。

一、香港島をイギリスへ割譲すること
二、広東、厦門(アモイ)、福建、寧波、上海の五港を開放すること
三、領事を設置し、領事は貿易の監督のみならず、自国民の保護についても外交上裁判上の事務を担当すること。
四、償金二千百万ドル(内、六百万ドルは没収阿片の代償、千五百万ドルは軍費賠償)を支払うこと

 そのほか、従来清国政府の認可していた特許商の全廃、輸出入貨物に対する税の制定、対等国交の締約などであったが、さらに翌道光四十三年十月八日には南京条約の追補条を結んで、治外法権実施に関する細目規定と、最恵国条款を承認せねばならなくなる

 一度、イギリスの手によって清国屈従の初端が開かれると、他のヨーロッパ列強もまた、この獅子の分け前にあづからんがため、さきを争って清国に殺到して、イギリス同様の屈辱的条約の調印をせまった。アメリカ合衆国がカッシングを使節として、南京条約とほぼ同内容の望厦条約を結び、フランスが黄埔条約を締んだのはその一例にしか過ぎない。

 その直後、清国は一層苛酷な瘡痍を受けなければならなかった。アロー号事件とシャプドレーヌ事件を口実として発砲し来れるイギリス・フランスの連合艦隊の侵寇がそれであって、この結果、イギリスに対しては天津条約に調印して香港対岸九龍の割譲と、国内河川の通商権と、償金四百万円の支払いを承諾せしめられ、フランス・アメリカ・ロシアにもこれとほぼ同様な条約を強要されるという有様で、いまや清国は四方からなる列強の蚕食によって支離滅裂の破目に陥らねばならなかったのである。

同上書 p.184~188

 清国はアヘン戦争に完敗し、一八四二年に英国との間に締結した南京条約においては、アヘンについて一言も言及されなかった。そのため終戦後も外国からのアヘンの流入は止まらず、相変わらず銀の海外流出が続いていた。清国はそれに対抗するためアヘンの生産を奨励するようになり、銀の流出は改善されたが、国内アヘンの利用者が増加するという弊害に見舞われることとなる。

米元大統領・グラント将軍が来日時に明治天皇に述べたこと

 アメリカ合衆国第十八代大統領(在任:1869~1877)であったグラントは、明治十二年(1879年)に来日し、明治天皇に対して次のような発言をしたという。

ユリシーズ・S・グラント

 欧米諸国は、余その外交政略を以って察するに、その志やアジア人民を屈従せしめんと欲するにありて、さらにその利害を顧みず。ひたすら私利をのみこれ謀り、もしや日清間に事起こるあれば、却って幸いとし、自ら利益を占めんと欲するに外ならず

同上書 p.189

 そして、グラントのこの予言はその後的中することになる。
 明治二十七年(1894年)一月に重税に苦しむ朝鮮民衆が、宗教結社・東学党の指導下により蜂起し、大規模な農民反乱(東学党の乱)が起きた。李氏朝鮮政府は清国の来援を求め、日本政府も天津条約に基づいて日本人居留民保護のために兵力派遣を決定した。朝鮮政府は東学党と和解し両軍の撤兵を求めたのだが、清国軍及び日本軍はソウル周辺に集結し、いつ開戦になってもおかしくない状態が続いていた。
 一方明治政府はイギリスとの外交交渉を続けており、七月十六日に日英通商航海条約を締結することに成功し、あわせてイギリスが日清双方に対する中立的立場を取ることを確認して、翌十七日に清国との開戦を閣議決定している。しかし、イギリスは両国が戦争している間は中立的立場をとったものの、最後に漁夫の利を得ることをはじめから狙っていたのではなかったか。

 日清戦争は、日清両国のいづれにも甚大なる損失であった。しかして、この戦争に於いて利益を得たものこそ、ヨーロッパ列強に他ならなかったのだ。されぱ国運をとして戦勝を得た日本に於いては、その直後、三国干渉によって遼東半島を奪われる苦境に立ち、清国もまた、この三国干渉の報酬なりとして、ドイツに山東省の膠州湾を、ロシアに旅順・大連を、イギリスに威海衛を、フランスに広州湾をそれぞれ租借なる名の下に強奪されてしまったのである。

 実に日清戦争の結果は、ヨーロッパ列強のみが好個の獲物を得たのだ。そればかりか、渾力をあげて戦った直後の日本の国情、敗戦直後の清国の疲弊、という侵略の好機を伺い、さらに支那大陸分割の完遂をめざして、恣にその勢力範囲の設定を強行しつつあったのである。例えば、イギリスは有力な「揚子江政策」をとり、揚子江流域を支配下に置く一方、西方より陸路を以ってビルマ・雲南・四川を勢力下に入れ、海上は上海よりインドに直通通路を開いて、豊沃なる南支那を自国の勢力圏に巻き込まんことに汲々たる有様であり、またロシアは、シベリア鉄道・中央アジア鉄道によって北京・漢口を一直線に結び、北支那・満蒙に一大勢力圏を設定することに余念がなかったのである。しかして、アメリカ・フランス・ドイツ三強国も、この二国の勢力圏に向かって猛烈な割り込み運動を開始し、されからしばらくの間は、支那全土の争奪をめぐる五列強の卍巴の戦いが見られたが、明治三十一年を一段落として、これら列強の手になる支那大陸分割の却業は略定の域にまで達するに至った。すなわち、…中略…ロシアは長城以北、イギリスは長江流域、フランスは西南三省、ドイツは山東方と、各々勢力圏の設定を了えてしまったのである。

 これによっても明らかなるごとく、日清戦争を契機とするヨーロッパ列強の支那侵略の激化の原因は、一にも二にもヨーロッパ列強の道義没却の野望に存したのである。

 欧米列強の支那本土侵略は、広野に放たれた劫火のごとく、日月を追って愈々激化するばかりであった。或は領土の割譲、或は租借地・租界の強要。或は軍事・行政・財政・経済・教育・交通機関等々のあらゆる部門に於いて謀略と武力行使を巧みに織り交ぜて、支配勢力の拡充を強行した結果、今や、歴代の中央政府と数多の地方軍閥は、その否応を論ぜずして彼らの傀儡と化し、支那本土はあげてかれらの分割支配にゆだねなければならなくなったのである

同上書 p.190~192

 以降欧米列強は機会あるごとに、租借地と権利を拡大し、鉄道を敷いて支那は急速に欧米の植民地のようになっていった。もちろん民衆の抵抗が何度かあったのだが、そのたびごとにかえって植民地化が進んでいったのである。

 支那民衆の起こした北清事変(義和団の乱)について見ても、結局のところ、列強の蜘蛛の巣にかかった虫の如く、あがけばあがくほど一層の苦悶を増す以外の何ものでもなかった。すなわち、列強はその操り人形と化した清朝政府を北京に据え直して、これに四億五千万両の賠償金を要求し、その支払いの担保として、全支那の海関税と塩税権を奪い、さらにイギリスはこれとは別に恫喝を強行して常関二十一ヶ所の海関収入を掠めてしまった。されば、清国政府は、この過大な新外債の返済と担保収入の不足額を埋め合わせるために、一方に於いては軍事・財政費の大節減を行って自らの墓穴を掘るの止むなきにあり、他方においては、疲弊せる農民に二重三重の苛税を課さねばならなくなったのである。その数年後、列国の貨幣換算法が多少なり有利に改正されたが、その交換条件として過去三年間にわたる賠償金の支払不足額の返済を強要され、止むなく匯豊銀行から百ポンドの借款を起こして貰ってようやく支払いを済ませたが、その借款の担保として、今度は山西省の煙草税と釐金税の利権をイギリスの支配権に移さねばならなくなったのである。

 もがけばもがくほど、骨身を削るの苦悶が増し行くばかりであった。再び支那民衆が奪われつつある利権の回収運動を起こした結果、表面的には鉄道の回収が成就された場合もあるが、ただそれは、鉄道敷設権と管理権が政府の手に移されたという形式上の変更でしかあり得なく、内実上の借款権、これによる鉄道の支配勢力は依然として列強財団の掌握するところであって、その借款の元利支配のために一層の苦悩を増さねばならなかったのだ。
 昭和十一年六月末の旧中国政府の発表によれば、その一年間に於ける鉄道による利益は、一億七千五百五十六万七千三百十九元という巨額にのぼったのであるが、その殆ど全部は総額十数億元という莫大な借款の元利の支払いに充てなければならず、その利益の二十五%はイギリスへ、その二十%はフランスへ、といった風に列強の丸く肥った掌に手渡さなければならなかったのである。そしてこれらの事実は、すでにして支那が欧米列強の分割支配する植民地と化し去った実態を証明してあまりあるものである。

同上書 p.200~202

 支那事変(日中戦争)でわが軍が戦った相手は、実態的には支那の主要部を支配していたイギリスであったのだが、戦後はそのような史実が通史からスッポリと抜け落ちてしまっている。戦後出版された通史やマスコミなどの解説では、わが国だけが「侵略国」であったかの如く描かれることが大半なのだが、史実を忠実にたどっていけば「侵略国」と呼ばれるべき国は「戦勝国」側に多数存在しているのである。

アヘン戦争、アロー号戦争に関するGHQ焚書

 全GHQ焚書のうち、本のタイトルから阿片戦争、アロー号戦争に関する書籍と判断で出来るものをリストアップすると以下のとおりである。
 「〇△」欄の「〇」は、「国立国会図書館デジタルコレクション」でネット公開されている本で、「△」は「個人向けデジタル化資料送信サービス」の手続きをすることによって、ネットで読める本である。

タイトル著者編者出版社〇△国立国会図書館デジタルコレクションURL出版
阿片戦争松崎啓次小国英雄高山書院https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1918661昭和17
アロー戦争と円明園
支那外交史とイギリス (2)
矢野仁一 弘文堂書房https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1453300昭和14
太陽 戦争山岡荘八春江堂https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1135946昭和17
白鬼来 : 阿片戦争はかく戦はれた大泉黒石 大新社https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1134833昭和17

以上の書籍のうち、『アロー戦争と円明園』は1990年に中公文庫で復刊されたが、今は絶版となっているようである。

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