山中峯太郎著『日本を予言す』を読む　その1

　今回紹介させていただくGHQ焚書は、昭和12年に出版された山中峯太郎著『日本を予言す』である。彼の詳しい経歴などは、昨年末に彼の書いた『日本的人間』(GHQ焚書)という本を紹介させていただいた時に書いたので省略させていただくが、彼の著作の十六点がGHQによって焚書処分されており、焚書された点数の多さは野依秀市、仲小路彰、長野朗に次ぐ水準にある。

　なぜわが国が第二次世界大戦に巻き込まれたについては、戦後出版された解説書の類を読んでも腑に落ちない人が多いと思うのだが、その理由は、GHQにとって都合の悪い史実を記された本の多くが焚書処分され、そのような史実を語ることが戦後の長きにわたりタブーにされてきたことと無関係ではないであろう。GHQにかなり嫌われた彼の著作に何が書かれていて、焚書された原因がどのあたりにあったかを考えることで、より真実に近づけるのではないだろうか。

　山中峯太郎はこの本の序文に「『予言』は直感から生まれる。これは一日本人の直感の書である」と書いているが、彼はわが国が戦争に巻き込まれていった時代をどのように捉えていたのだろうか。もちろん彼の直感がすべて正しいと考えているわけではないが、「予言」の内容に余程のリアリティと説得力がなければ決して読者から支持されることはないだろう。当時の一知識人がわが国や世界の情勢をいかに捉えていたかを知る意味で、読む価値のある作品の一つである。

支那人にとっての楽土

　蒋介石が「中華民国は最後の一人まで、日本と戦う」との声明を出したときに、義勇兵に応募した者はわずか二人だったそうだ。また「救国公債」五億元にはほとんど応募がなく、上海財界その他の企業や個人を半ば脅迫して応募させてなんとか二千万元を集めた程度だったという。

　即ち「救国抗日」は、最初から支那大衆の中心意識ではないのだ。
　政権・軍閥と大衆とはかくして常に離れている。それが「中華民国」の本体なのだ。このように分裂しているものが果たして「国」と言いうるか。「支那」とは何か。「支那」とは「国」ではあり得ない。「所」の名である。

　それならば、「支那人」とは何か。支那人の個性と生活を、端的に表しているものは、朝夕に彼らが交わす挨拶の表現である。
「吃了飯了麼(チーラフワンラマ)」
　飯を食ったか。この現実的な挨拶のうちに「支那人」がいるのだ。先祖から代々政権と軍閥と奸吏に虐げられ、飽くなき苛税に苦しみ、戦乱のたびに掠奪され、安楽に飯を食い得ずに彼らは、互いに交わす挨拶に「飯を食ったか」を、子供も大人も会うたびに言う。この日常の挨拶のうちに「支那人の現実」があるのだ。

　支那を旅行した人は、街に丼をかかえて長い箸をもち飯を食いながら歩いている支那人を見たことがあるであろう。これ見よがしに、食いながら歩いていく。飯を食い得る誇りを、街に見せびらかして行く。これは笑うべき事実ではない。同情すべき実に四億の大衆――安楽に飯を食い得ざる不安な亜細亜民族が、現に我等に隣しているのだ。

　皇軍の進むところ、支那人が日章旗をかかげて歓迎する。だが、彼らは必ずしも「日本」を喜ぶものではない。英国軍が部落を占拠した時、軒にひるがえったのは、急造の英国旗だった。だが、必ずしも「英国」を喜ぶ彼らではない。軍隊は最後の灰までも掠奪し、子女を凌辱した上に奪い去って行くものだと、自国軍によって十二分に知らされている彼らは、侵入してきた外国軍にさえ、その国旗をかかげて他意なきを示し、掲げた国旗を護符(まもりふだ)にして、暴力を免れようと哀訴するのである。

　自国内を進撃して来た、目の前の外国軍に対し、その国旗をかかげて歓迎の意を示す。この心理は、およそ支那人特有のものではないか。「国家」の意識は、彼らには極めて希薄なのだ。「国民」の自覚は、殆んど初めからないのが真相である。「支那」とは、だから、「国」ではなく「所」の名である。筆者がかつて支那内乱戦に参加していた時、地主の土豪、商人、小作の農夫、労働者などと、いたるところで彼らの打ち明け話を聞いた結果は、ほとんど異口同音に、
「どこの国の政府が来てもよい。安楽に住めるようにさえしてくれるなら、おれたちは、このほかに望みがないのだ。」
　と真剣に言う。この偽りなき告白が民の呼び声であり、安らかに飯を食い得る場所が、彼ら大衆「支那人」の望む「楽土」なのである。…中略…

　虐げられた支那大衆は、現実の「仁政」を望んでいるのだ。
　だが、蒋介石と南京政権は、「最後の一人まで戦う」べく長期抗日戦の最後に喘いでいる。この「長期抗日」は、事変*前から南京政府の対日作戦として、殊にソヴィエトが参画決定したものである。ソヴィエト・コミンテルンの指令を受けている中国共産党は、「長期抗日戦」に「絶対確実なる勝利」を得べく、「太平洋連合陣の結成」を、事変*前から計画していたのだ。
*事変:支那事変(日中戦争)のこと

山中峯太郎『日本を予言す』偕成社　昭和12年刊　p.3～6

　以前にも書いたが山中峯太郎は陸軍士官学校を卒業後陸軍大学校に進んだのだが、陸軍士官学校で交流を深めていた清国の留学生が、辛亥革命後に孫文から政権を奪った袁世凱の専制政治に反対していることを知り、彼らを助けるために大正二年(1913年)に陸軍大学を中退して上海に渡って自ら第二革命に身を投じている。この革命は失敗に終わりその後帰国したのだが、山中はこの経験を通じて中国で多くの信頼できる情報源を得た。

毛沢東の戦略

　この本が出版されたのは昭和十二年(1937年)十一月で支那事変の発端となった盧溝橋事件の四ヶ月後のことなのだが、山中は早い時期からこの軍事衝突が「太平洋連合軍結成」に発展し、長期戦となることを予見していた。そのことは同年三月における毛沢東の演説から読み取ることが出来るという。

　中国共産党の首領である毛沢東は、すでに昭和十二年三月(事変勃発の四ヶ月前)に、抗日戦争の勝敗について「我らは次の如く確信するものである。」と述べて、
「中国の莫大なる資源と自然の条件は、対日長期戦を支持し得るのだ。中国共産軍の過去十年に於ける戦史は、明らかにこれを裏書きするものである。日本はすでに独伊両国の同盟を獲得した。元来、中国のみをもってして日本に対抗し得るも、しかし我らもまた友軍を求めなければならない。即ち我らはソ・英・米・仏の諸国とともに、太平洋連合軍を結成し、日本と独伊を攻撃するならば、勝利は絶対に確実である。」
　この対日外交政策と作戦方略は、「長期抗戦」に於いてのみ成され得る、しかも「勝利の確信」をもって、蒋介石と南京政府が同意採用したものである。

　即ち対日作戦に於いて彼らは最初から、「長期戦」を準備してかかったのだ。長引くに従って勝つ。それには「太平洋連合陣」を結成し、ソ・英・米・仏の対支援助と対日交渉によって、日本を国際包囲陣のうちに陥れることが、根柢の主要条件でなければならない。中国共産党の首領である毛沢東は、無論、コミンテルンの幹部であり、モスクワ政府から支那へ直派されてきているボロツキー、コルスキー等と協力して、中国共産党と南京政府の内部に着々と指導的工作を進め、対日方略について密接な連絡と打ち合わせを終わったのが、昭和十二年四月十四日だった。その日、西安に於いて、南京政府代表の顧祝同と、共産党代表の周恩来が会見し、国民党と共産党と連携する「国共協定」に正式調印したのだ。

　しかし、「太平洋連合陣の結成」などが、果たして可能なのか。このためには、かつてレーニンが世界革命についての宣言に言う、
「世界革命は東方において決す。アジアに於ける共産化の工作は、西欧に於いて勝利を得るための準備である。」

　西よりも東である。レーニンの赤化方針は、コミンテルン(第三国際共産党)の結成以来、スラブ民族の室要請を以て変化なく持続され、世界革命政策の第一基礎工作として、西のドイツ・ポーランド・イタリアよりも、東の支那赤化をまず遂行すべく、支那を中心にして日本と満州を目標に、現在なお策動しているのだ。支那は既に「対日長期作戦」の方略決定に於いて、共産党と密接に連携した。さらに日本を目標に「太平洋連合陣」を結成すべく、ソヴィエト外交は、ソ支不可侵条約を結び、英・米・仏と握手を望んで、地中海問題と国際連盟に活躍中である。

同上書　p.7～9

　七月七日盧溝橋事件が起きてすぐ宋哲元の第二十九軍と日本軍との間に停戦協定が結ばれたのだが、十日には日本軍に迫撃砲が撃ち込まれ、十一日に近衛内閣は現地解決、不拡大方針を閣議決定するも、十三日には北京郊外で日本軍トラックが爆破され四名が殺害された。十九日には冀察政務委員会と日本とで停戦協定が締結されたが、その後も日本軍への砲撃はやまず、日中両軍との衝突が相次ぎ、二十七日に日本は不拡大方針を破棄し約二十万九千人の動員を閣議決定した。二十八日以降北京を日本軍に攻撃され、二十九軍は退却したが、その夜半に天津と通州の日本軍および居留民は同時に攻撃された。そして二十九日には通州(現:北京市通州)において、冀東防共自治政府の保安隊(中国人部隊)により日本軍の通州守備隊と通州特務機関および日本人居留民が襲撃され、二百数十名が虐殺される事件(通州事件)が起きている。
　山中はこのような経緯についてここでは触れていないが、コミンテルン及び毛沢東にとっては、盧溝橋事件で始まった両軍の衝突がすぐに停戦でまとまってしまっては困るのである。停戦協定をあえて何度も破り、日本軍だけでなく多数の日本人居留民を虐殺した目的は、事変を長引かせること以外には考えられないのだ。

日本と国際包囲陣の成立

　同年八月にソ連は支那と「ソ支不可侵条約(中ソ不可侵条約)」を締結しているのだが、この目的はわが国に対するソ連の戦略と関係していた。山中は次のように述べている。

　(ソヴィエトは)ソ支不可侵条約を発表の際には、
「この条約は、太平洋安全保障条約への第一歩にして、太平洋の平和に関心ある関係諸国は、将来、必然に加盟すべきものである。」
　と、殊に米国を、その提携圏内へひきつけようとするなど、欧米に対するソヴィエトの外交方策は、東に於ける日本が目標なのだ。
　日本を国際包囲陣に陥れて、極東に孤立せしめよ！　これこそソ連外交の基調方針であることが、あらゆる方面から判断される。

　ジュネーブにおける国際連盟の総会に、リトヴィノフ外務人民委員長が、自ら本国から乗り出し、支那代表の顧維鈞(こいきん)と密接に連絡して、
「侵略は世界に解消していない。かえって勢力を拡大し、スペインから極東へ波及するに至った。」
　と、日支交戦をスペイン問題にからみつけ、
「最後に予は、世界の重大危機に当たり、米国が連盟に加入していないことを、最も遺憾とするものである。」
　と、米国牽引を公に宣言し、同時に、連盟を舞台とするソ支両代表の暗躍によって、日支紛争に関する二十三国諮問委員会を開催させ、策動の結果は延いて英米の指導する九ヶ国条約会議の開催となり、米国牽引の実を遂に挙げ得たのだ。

　あくまでも西よりも東である。極東日本を以上の如く国際的に孤立させるのが、ソ連の対日圧迫政策なのだ。
　国際連盟といい、英米が指導する九ヶ国条約会議といい、今にわかに実力をもって日本を制圧し得るものではない。だが、いわゆる「太平洋連合陣の結成」が、以上の如く成立しかけている。結局、孤立した日本が、支那に対する指導力を国際的に失う時、支那はいよいよ事変後といえども、「長期抗日」に拍車をかけ得るのだ。あくまでも日支を隔絶させ、支那赤化に成功しようとするのが、今のところ対日武力戦を敢えてし得ざるソ連のアジア政策である。

「日本は独伊を獲得した。」
　毛沢東がいう中国共産党の「日独伊連携」は、即ちソ連の絶大脅威なのだ。しかしイタリアはエチオピア攻略と合併の後、財政的に苦しみ、ドイツと協力なしには勝算ある武力戦に立ち得ない状態にある。ドイツは予定の再軍備充実を完成し得るまで、今後さらに少なくとも三年を要するであろう。独伊いずれも、日本の孤立を武力をもって支援し得るものではない。三国の「防共協定」は遂にしばらく「防共」にとどまる。

　日本は孤立する。「支那事変」の戦後に於いて、「太平洋連合陣の結成」はさらに激成され、その国際包囲陣の中に、日本は敢然、満州国を育て支那大衆のための中華民国を建設する既定の国策に邁進し、しかも長期にわたる国際的孤立を、深く覚悟しなければならないのが、現在の状況である。

同上書　p.10～13

　わが国が「南進論」を国策としたのは昭和十五年(1940年)の事だが、その翌年の六月にドイツが独ソ不可侵条約を破ってソ連に侵攻すると、当時の第二次近衛内閣では、四月に締結された日ソ中立条約を破棄してでも、ドイツの同盟国としてソ連と開戦し挟撃すべきとする松岡洋右外務大臣と近衛文麿首相との間で閣内対立が起きた。近衛は松岡の「北進論」を斥けて内閣を総辞職し、改めて第三次近衛内閣を組閣して南進論の立場を確認し、七月に南部仏印への進駐を実行するとアメリカは石油の全面禁輸に踏み切るのである。それを契機に日米関係は悪化し、最終的にはわが国はアメリカと太平洋を主戦場とする戦いに巻き込まれていくのだが、山中が昭和十二年に予言していたことが現実化したと評価できるのではないか。予言が概ね当たったのであれば、彼の事実認識から学ぶべき点があるはずなのだが、戦後に出版された通史ではたいていの場合、彼の指摘しているような点が欠落しているのである。私は、ソ連やコミンテルンの動きを知らずして第一次大戦以降の世界の歴史を正しく理解できないと考えるのだが、読者の皆さんはどう思われますか。

GHQに焚書処分された山中峯太郎の著書

　山中峯太郎の戦前・戦中の著書のうち、以下の十六点がGHQによって焚書処分されているのだが、焚書点数の多さでは、野依秀市、仲小路彰、長野朗についで四番目になる。

下記のリストで「分類」欄の
・「〇」は、「国立国会図書館デジタルコレクション」でネットで一般公開されている本でログインの不要なもの。
・「△」は「個人向けデジタル化資料送信サービス」の手続きをして、ログインすることによってネットで読める本。
・「×」はデジタル化されているが、国立国会図書館に行かないと読めない本。
・空欄は国立国会図書館に蔵書がないか、デジタル化未済であることを意味している。

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