日米を戦わせるように仕向けた国はどこなのか～～武藤貞一『日米十年戦争』(GHQ焚書)

　これまで武藤貞一のGHQ焚書を3冊紹介してきたが、今回紹介する本は、第二次世界大戦でわが国がアメリカに宣戦布告した約半年前に出版された『日米十年戦争』(GHQ焚書)である。

　奥付を確認すると、この本が出版された日は昭和十六年六月五日で、手元にある本は同年七月一日で十版とあり、わずか二十五日で十回も版を重ねている。当時のベストセラーであったと思われる本なのだが、今では武藤というジャーナリストの名前を知る人はほとんどいないのではないか。
　彼の名前が知られていない理由は、このブログで何度か書いたとおり、戦前戦中の彼の著作の四割はGHQによって焚書処分され、戦後の出版物も含めて彼の作品すべてが国立国会図書館デジタルコレクションでネット公開されていない現状にあり、戦後の長きにわたり彼の著作は封印されてきたことが大きいのだと思う。

日米との国家総力戦はすでに始まっていた

　本著の中で武藤は、日米戦争は単なる武力戦ではなく、多角的で複雑性を帯びた国家総力戦としてとらえ、すでに戦争は始まっていると認識していた。

　戦争は、思想戦と、政治外交戦と、経済戦と、武力戦と四大要素よりなっている。いわゆる武力戦はこれら四要素の一をしか受け持ってはおらない。しかるに、日米戦争は、上の如き三戦争既に酣(たけなわ)であり、最後に残っているものはただ武力戦のみである。前期大戦のドイツは、陸軍において断然勝ち、海軍はジュットランド海戦以後キール軍港に待機したまま大なる損傷も受けず、それでいて、思想戦で敗れ、政治戦で敗れ、経済戦で大敗を喫して、あの態たらくを見た。戦争は余所事でなく、われら国民個々がその分担者であることを閑却して、理由なく武力戦にのみ依存するは思わざるの甚だしきものといわなくてはならぬ。日米大海戦はどこで行われるかとか、シンガポールはいつ陥落するかといった題目は、いかにも勇ましく大衆向けするには相違なかろうが、かかる興味本位の日米戦争観のみを以てするは、百害あって一利なきを悟るべきである。

　たとえば日米思想戦について見よ。アメリカを根城としてわが国土を席巻しつつあるいわゆるユダヤの三S攻勢(映画とスポーツと性的娯楽)は十八インチの巨砲をもっても防ぎようがないではないか。横浜に敵前上陸したアメリカ映画のフィルムや民主主義宣伝群書は、飛行機よりする爆弾以上に、わが国の都鄙に炸裂し、駆け回って猛威を逞しくして来ている。この戦争を棚へ上げて、日米戦争はいつ始まるかなど、あまりにも認識不足の国民が多いことを、われらは寒心の極みとするのである。

　ルーズヴェルト大統領もハル国務長官も、数次にわたって民主主義擁護のために戦うことを声明している。これが思想戦における宣戦布告にあらずして何であろうか。わが神聖なる国土は、武力戦においては容易に侵されない。だが、思想戦においてはとっくの昔に侵略されている。国土を挙げての敵の攻勢に委した過去もさほど遠いことではないのだ。いわんや政治外交戦においておや。

　アメリカ政府が自分で戦わず抗日政権を駆使して対日消耗戦に気負い立って来たごときは、これ明らかにアメリカの政治戦である。しかして残念ながらこのことに関しては日本は受太刀である。支那事変満三年の経過は、この種日米政治戦において、必ずしも軍配は日本の方に挙がってはいないのである。

　それなら、日米経済戦争の様相はどうか。これまた今日までのところ、遺憾ながら勝戦とは言われない。日米経済戦について、今日勝敗を論ずることよりも、むしろ、いかにして過去の敗色を取戻し得るかが問題の中心であるかも知れない。

　早い話がアメリカの最近の外国資本凍結令は、わが大財閥のアメリカ依存に徹底的打撃を与えたものである。資源を依存してきた相手方と一たび争闘することになれば、相手方は直ぐその資源をおさえてかかるぐらいのことは初めから百も承知の上でなければならなかった。しかるに日本人は特異の単純性に生まれついているため、かかる自明の理さえ弁識せず、いよいよとなって泡を食うのだ。多年にわたって英米はその広汎なる領域を利用して日本帝国の所要資源の七割までを供給することに成功していた。これ一言にして言えば日本の経済力把握であり、さらに別の表現をもってせんか、経済戦における圧倒的優位確立である。まして金融資本関係においては、全く日本は英米の従属的存在に甘んじて来たったではないか。この日本国民の無知と怠慢とが、一緒になって今日の結果に及んだ･･･。

武藤貞一『日米十年戦争』東亞書房 昭和16年刊 p.65～68

　既に始まっていた日米の思想戦、外交戦、経済戦でわが国はすでに大敗していた。資源の乏しいわが国は、かつて資源の七割を英米からの輸入に頼っていたのだが、次第に厳しい規制を受けるようになり、この本が出版された翌月に日本の在米資産が凍結され、その翌月にはアメリカからの石油輸入が禁止されるに至っている。

ユダヤ金権との戦い

　日米戦争について武藤は次のように捉えていた。

　アメリカとの戦いはアメリカユダヤ金権との戦いだ。日米戦争は単に日米両国間の戦争を意味しないであろう。しからば、日米戦争に日本が最後の勝利を占めるということは、絶大なる構想の下に世界ユダヤ金権の覆滅をこそ必須条件として伴わねばならない。

　あたかもそれはヨーロッパにおける独英戦争において好適例を見出すことができる。見よ、ドイツは現にイギリスの世界的覇権と取組んでいるのであるが、同時にそれは英米一連のユダヤ金権との戦いに発展しているではないか。英米ユダヤ金権は一切の経済力を動員してドイツに立ち向かっている。東亞においては支那が、バルカンにおいてはギリシャが、この金権の援助を得ていたのは、何事を物語るものでもない。一にかかってユダヤ金権が世界の一切の面においてその障害物撃破のために、およそ役立つほどのものは漏れなく役立たせる一つの姿に過ぎない。

　ドイツは目指すイギリス撃破のためには、当然にアメリカの持つ大資本力、大経済力を向こうに廻すことを覚悟せねばならぬ。もちろんドイツは覚悟の前だ。アメリカは既に対英武器供与令を実施し、進んで援英参戦の前夜にある。アメリカは何で四千五百万のイギリス国民を救う義務があろうか。アメリカはイギリス国民を救うためにこの援助をなすのではない。ただ一連のユダヤ金権が世界覇権擁護のためにこれをなすのである。従ってアメリカ国民の知ったことではないのである。

　ユダヤ金権は、アメリカの国土によって世界の富の八割を吸収し終わっている。これにイギリスが数世紀にわたって占領し続けてきた大資源地域を加えると、その経済力はほぼ世界を支配しうると言えよう。･･･中略･･･現世界の仕組みが資本主義である限り、ユダヤ金権は抜き難き覇王的地位にせせら笑っているのである。根源はアメリカの海軍力や空軍に存せず、この世界の資本主義的機構を土台とする限り、勝負は既に決しているのだ。ユダヤ金権は勝っているのだ。然り、この勝負を一度ご破算にして、新しき勝敗の標準なり、基礎なり、土台なりを打樹てることを考えなければ、ユダヤ金権掌握下の現世界において、ユダヤ金権に対する対抗勢力(日、独、伊)は到底活路を発見するを得ない。

･･･中略･･･

　巨砲の砲口からアメリカをたたきつぶすことは海軍力に任せて可なり。国民は何を以て対米戦争をするのか。まず静かにアメリカの相貌について考え、その金権主義の覆滅に向かって全智全能を傾けることより着手すべきである。それなくして、単にかれの軍艦一隻を打ち沈めたとて、すぐさまかれは五隻を造り出すであろうことを勘定に入れなくてはならぬ。

　日米戦争は十年戦争だが、同時にそれは世界全人類未踏の卓抜なる智慧と決断と勇気とが不可欠であることを知るべきだ。

同上書 p.70～72

　世界戦争の背後にユダヤ資本があるという見方はこの当時においては決して珍しいものではなかったのだが、武藤のような視点で当時のわが国や世界の情勢について書かれた書物の多くがGHQによって焚書処分され、戦後においてはユダヤ資本が動いていたことを語ることは長い間タブーとされてきた経緯にある。

日米が戦って疲弊したあとを狙う国

　日米が戦えば双方が疲弊することは明らかであるが、武藤はアメリカ人に対し、疲弊したあとの支那大陸を狙っている国があることがわかっているのか、と問うている。

　アメリカはその無限に膨張しつつある資本主義生産力の消化市場として支那を目指し、一方必需原料の吸収地として南洋を目指す。しかもこの二つの目標のいずれもが日本の存在を最大障害なりとして、ここに対日攻勢の理由を置いているのである。

　つまり、日本という東洋に残った唯一つのトーチカを取払わなければ、東洋へ向かっての西漸政策を完遂し、かつ南洋資源地の確保に満足な成果を収め難しとするのである。このため、折あらば日本勢力を粉砕せんものとし、むしろ今がその絶好機会なるを思う。しかるに実際はこのくらいアメリカにとって悲しむべき謬想はないのだ。もしかりに、彼の思うがごとく、今日、日本が支那事変に疲労しつつある機会を狙って日米戦争の段階に入ったとすれば、彼の目指す最大の目標たる支那大陸はどうなるかを考えるがよい。

　もちろん、日本は逆にアメリカの対日攻勢を粉砕するだけの実力を持っている。特に日米戦争となったら、現在のごとく日本がアメリカの経済封鎖下に喘ぐという状態は一変して、日本の一挙に伸ばしうるであろうところの驥足の下に、アメリカこそ南洋資源を喪失することになるは火を見るよりも明らかな事実である。ただそれ、実際問題として、日本が強敵アメリカに立ち向かうの日は、ここに全力を傾注せざるを得ぬという一事は、恐らくいかなる鈍感なアメリカ人といえども知らねばならぬ事柄であろう。かく日本が全力を対米戦争に集結することあるべき場合、支那大陸は、何者によって剽掠され、何者によって覇権を握られるかを、アメリカ人よ、君らは知っているか。　

　それはいうも愚かなり。ソ連邦ではないか。

　蒋介石が無謀な抗日戦争に血道を挙げている間に、支那大陸の奥地には、抜くべからざるソ連勢力——すなわち共産軍の基盤を築かせてしまったのだ。

　事変半年前まで、蒋介石は共産軍と追いつ追われつの悪戦苦闘を続けること幾星霜、これがために延べ兵員二百個師を奔命に疲れしめたといわれている。あげくの果てが西安事件だ。ここで蒋介石は共産軍の捕虜となった。折柄風の如くやって来た周恩来の前に、国共合作の抗日決戦を誓わせられた蒋介石は、その時以来、生ける屍となったも同然である。

　今や共産軍は黄河以北一帯だけでも九十万と註せられるに至った。日本の警察力にして初めてこれが防衛に堪えるのであり、日本が対米戦に主力を傾注したのちの支那大陸は、全面的に赤色勢力の席巻を蒙ることになろう。すなわち、アメリカは日本は邪魔者にするが、日本あっての支那大陸であり、日本あっての経済市場なのである。アメリカは、日本に挑戦する前、もっと真剣に、ソ連勢力と支那大陸のことを認識せよ。アメリカの真敵は、断じて日本にあらず、ソ連赤色帝国であるはずだ。

同上書　p.266～268

　このように武藤は、日米戦争の後の中国大陸は共産主義勢力が支配することになると述べているのだが、実際のところ戦後に中国共産党政府と北朝鮮の二つの共産主義国家が誕生している。
　武藤は、アメリカの真の敵はソ連・共産主義であることを述べているのだが、日米を第二次世界大戦に追い込んだ元凶がソ連であるとする見方は、最近になって多くの研究者が主張するようになってきている。ソ連・コミンテルン*は、日米双方が戦うことを仕向けて、双方を疲弊させたのちに世界を共産化させようと仕掛けたという見方である。
*コミンテルン：:国際共産主義運動の指導組織。第三インターナショナル、国際共産党ともいう

　例えば江崎道朗氏は『日本は誰と戦ったのか』という本の中でこう述べている。

　それから半世紀が過ぎ、多くの機密文書が公開されたことで、日本を開戦に追い込み、東欧とアジアの共産化に協力したルーズヴェルト民主党政権の問題点が、アメリカ保守系の歴史学者やジャーナリストたちの手によって次々と明らかにされています。･･･ハーバート・フーヴァー元大統領の回顧録『裏切られた自由』もその一つです。
　端的に言えば、アジア太平洋で戦争を引き起こし、世界を混乱させたのは日本だけでなく、ソ連・コミンテルンとルーズヴェルト民主党政権だったのではないか、という視点が浮上してきているのです。日本からすれば我々が戦ったのはアメリカのルーズヴェルト民主党政権だったわけですが、そのルーズヴェルト民主党政権はソ連・コミンテルンの工作員たちによって操られていたのではないか、ということです。

　日本は誰と戦ったのか。
　日本の真の敵は、アメリカではなく、ソ連・コミンテルンではなかったのか。

江崎道朗　『日本は誰と戦ったのか』KKベストセラーズ　2017年刊　p.5

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　武藤貞一の著作が戦後の長きにわたり封印されてきた理由は、世界大戦を引き起こそうとしている元凶を、八十年以上も前から正確に見抜いていたからではないだろうか。武藤のような見方が戦後のわが国で広く理解されていたら、わが国民が自虐史観で洗脳されることはなかったであろう。　

戦前・戦中に出版された主なユダヤ人問題関係書籍リスト

　以下の表は、本のタイトルからユダヤ人問題関係の本と判断されるものを集めてリスト化したものであるが、これだけ多くの本が昭和以降に出版されていたことに驚かざるを得ない。タイトルや副題を読めば、戦前戦中における第二次世界大戦や日中戦争の捉え方は、現在とはかなり異なっていたことが見えてくる。
　いつものように*印を付して太字表記した本はGHQ焚書である。

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