鉄道王ハリマンの夢を打ち砕いた小村寿太郎

初期の米国排日

鉄道王ハリマンの夢

 前回まで二回に分けてポーツマス講和会議のことを書いたが、この会議が始まった頃に、グレート・ノーザン鉄道の社長で米国の鉄道王と呼ばれたハリマンが訪日を決意し、ニューヨークを発し、明治三十八年(1905年)八月三十一日に横浜に到着している。

エドワード・ヘンリー・ハリマン(Wikipediaより)

 彼は日露開戦当時ジェイコブ・シフとともにわが国の外債応募に尽力し、自らも五百万ドルを引受けた米国財界の有力者の一人であるのだが、彼の日本を訪れた目的はどこにあったのか。

 松岡洋右『満鉄を語る』(GHQ焚書)にハリマンの夢が記されている。

・・・鉄道王には一つの夢が胸裏不覚秘められていた。それはアメリカ大陸をばグレート・ノーザンで横断して、太平洋は、すでに用意されているグレートノーザン系のパシフィックメール汽船会社の船で乗り越え、まず日本に立ち寄り、さらに満州にわたって満鉄をその手中に収め、ついでシベリア鉄道を全部手に入れ、その上ヨーロッパのどの鉄道かを買収して、しかるのち自分の船に乗って大西洋を横断、再び祖国アメリカに戻るという、実に雄大なる夢を見ていたのであった。人間夢を見るなら、須らく壮大闊達なるに如くはない。

松岡洋右『満鉄を語る』第一出版社 昭和12年刊 p.104~105
満鉄を語る
満鉄を語る

 彼の夢は、自らの経営する鉄道と船で世界一周が出来るというものであったのだが、彼がこの時期に日本を訪れたのは、彼の描いた世界一周通路の中の一つである東清鉄道(旅順—長春間)がロシアから日本の手に移るにあたり、この鉄道(南満州鉄道)を日米共同で経営することを日本政府に提案するためであった。

 そもそもロシアの鉄道建設はアメリカが早くから関わっており、シベリア鉄道はほぼすべてがアメリカの技術で作られ、レール用の鉄鋼も機関車も客車もアメリカの製品で、アメリカはシベリア鉄道に関わり続けるパートナーであったという。

 渡辺惣樹氏は『日米衝突の根源』でこう解説しておられる。

 ハリマンはこのシベリア鉄道が突貫工事の代物で、将来複線化されなければならないこともわかっていました。これからもアメリカとの関係は続くのです。ニコライ二世が、ハリマンに代表されるアメリカの資本が南満州鉄道に入ることに難色を示すことは考えにくいのです。将来必ず必要となってくるシベリア鉄道と南満州鉄道の有機的結合に、アメリカ資本が入っているほうが何かと都合がよさそうでした。そうなれば二つの鉄道を、彼の理想とする統一的マネージメントの下で運用することは、それほど難しいことではなかったはずなのです。いがみ合う日露両国の間に中立の立場をとるアメリカからの資本参加が、対立の緩衝材になることは十分に予想されました

 ハリマンの南満州鉄道の経営参画の願いに対して日本政府が好意的に受け止めてくれるかどうかについてはハリマンも自信はありませんでした。しかし経営に参画できなければ二つの鉄道のリンクは切れたままになってしまいます。それでは世界交通ネットワークは実現できません。なんとしても日本政府との交渉を成功させねばなりませんでした。

渡辺惣樹『日米衝突の根源 1858・・・1908』草思社 平成23年刊 p.530

 ハリマンは、日本政府との交渉は簡単ではないと覚悟していたのだが、当時の政府要人はハリマンの提案をどう受け止めたのであろうか。

ハリマンの提案と政府要人の反応

 ハリマンが日本に到着するなり朝野有力者の歓迎を受けたものの、八月二十九日にポーツマス会議で成立した講和内容は多くの日本人にとって屈辱的なものとなり、彼を歓迎する晩餐会が開かれた九月五日には日比谷焼討事件が起こるなど民衆の不平が爆発している最中であり、満鉄問題で公式会議など開くことが難しい状況にあった。そのため、しばらく一行は日光を観光してほとぼりの冷めるのを待ち、東京に戻ってから元老との交渉にとりかかっている。

 彼の提案と、我が政府の反応について信夫淳平 著『外交側面史談』にはこう記されている。

 ハリマンは帰京後三日間にわたり、帝国ホテルと米国大使館と伊藤、井上、桂等諸星との間に大車輪の大活動を為し、南満州鉄道の世界的交通の重要幹線として大改善を加うべき焦眉の急なるに鑑み、日本はよろしく潤沢なる米国資本を仰ぐの道を講ずべく、かつロシアは他日日本に対し復讐戦を企つるなしとも限らぬから、米国の満州に関し発言権を有するのは日本に取りても甚大の利益あるべし、との意を以て彼らの間に力説する所あった。
 当時元老は総じて、特に井上は甚だしく、満州経営を以て日本の重荷と見る悲観説を抱き、また米国を以て将来満州における日露両国間の緩衝国たらしめんとの苟安論を有し、別して外資の輸入を大旱(たいかん:ひどい日照り)の雲霓(うんげい:雲と虹)視する際であったので、彼らはいずれもハリマンの言に耳を傾け、いずれも主義に於いて賛意を表し、具体的成案の提出をハリマンに求めた

信夫淳平 著『外交側面史談』聚芳閣 昭和2年刊 p.312~313
井上馨

 ハリマン一行は具体案作成のため、九月中旬に日本を離れて大韓帝国と清国北部に渡り南満州鉄道を視察し、再び東京に戻って十月九日に桂内閣に南満州鉄道に関する覚書を提出している。その内容は、南満州鉄道とその付属財産を日米シンジケートに移し、日米の当事者は共同かつ均等の所有権を有し、シンジケートに於ける代表権および管理権も日米均等とするというものであったのだが、この案に最も積極的に賛成したのは井上馨であった。南満州鉄道は戦時に急造したものであり、今後狭い軌道を広軌に変える建設工事や鉄道事業の運営に莫大な資金が必要である。そこにアメリカの資金支援があることは渡りに船であり、また満州においてアメリカが投資することはわが国の国防上もプラスになるとの考えであった。

ハリマンの提案をひっくり返した小村寿太郎

桂太郎(Wikipediaより)

 しかしながらこのような重要な内容を、当時ポーツマス会議の日本側全権である外務大臣の小村寿太郎に知らせないまま調印するわけには行かず、正式な契約は小村が帰国してその了解を得てからということになった。ハリマンは十月十二日に桂首相との非公式の覚書(桂・ハリマン協定)を交わして、長居は無用とばかり帰国の途についた。

 一方小村寿太郎は、講和会議ののち病に倒れたことから帰国の日が遅延していたのだが、ハリマンが横浜を出帆した三日後に帰国し、帰朝最初の閣議でハリマンの覚書に対して敢然と反対論を述べている。

小村寿太郎

 小村の意見は前掲の『満鉄を語る』にこう記されている。

(一) 日本に対する満鉄線の譲渡は、清国の同意によってはじめて可能である。日本政府は清国と交渉以前にハリマンとかかる契約を締結すべき法的の根拠を有しない

(二) 以上の如き形式論派別としても、十万同胞の流血と二十億の財帑とを犠牲にして勝ち得た満鉄を、米人に売却し、満州を外国商業の自由競争の修羅場と化することは、到底国民の忍ぶ能わざるところである

松岡洋右『満鉄を語る』p.107~108

 ポーツマス講和条約の原文はWikisourceに出ているが、第六条に、ロシアが清国より獲得した南満州鉄道及び支線に付属する一切の権利・財産を日本に移転交付するに際して清国政府の承諾を得ることとなっており、支那と交渉する前にハリマンと交渉することに法的根拠がないとの指摘はその通りである。

 小村は法律論よりも、第二の理由から強硬に覚書に反対し、とうとう桂首相がハリマンと交わした覚書は取り消されることになった

 日本政府は覚書破棄のメッセージをアメリカの日本領事館に打電し、ハリマンはサンフランシスコの港に着いてその電報を受け取った

 その電報の内容は「日本政府は一九〇五年十月十二日付覚書の件につき、なお一層の調査と研究とを必要とするがゆえに、本件に関して委細交渉を為すに到るまで、当該覚書を未決と信ぜられむことを貴下に対し要求す」というのである。

 驚いたのはハリマンである。せっかくのことで今の満鉄(当時の東清鉄道、長春――旅順間)をポケットに入れたと思ったのは、あわれ太平洋航海中の二週間の夢であったのか? あれは未だ確定したのではない、考慮中なりという電報。自分は親しくハリマンの顔を見たわけではないが、その時の彼の驚きと憤慨、そして失望の状態は想像に余りある。実に日本という国は不信な国とも想ったろうし、また怪しからぬとも考えたであろう。その上ニューヨークに到着すると、添田興銀総裁から長い二度目の電報である。なおハリマンは翌三十九年一月十五日付で桂伯より再び大要次の如き電報を受け取った

「小村男爵は日清満州善後条約の締結を終え一月一日に帰朝したがロシアに対する現特許に準拠し、前満州鉄道は日本及び支那人のみを株主とする会社により経営せらるることを必要とするものである。よって一九〇五年十月二十二日付覚書を基礎としては、如何なる協定をも為すこと不能にして、ここに同覚書の無効を要求するに至りたるは甚だ遺憾である。」

 要するに小村候の登場によって、鉄道王ハリマンの計画は微塵に粉砕され、単に微笑ましき白日夢として、永遠に、空の彼方へ消え去ってしまったのである。

同上書 p.109~110

 補足すると「日清満州善後条約」というのは、ポーツマス講和条約に付帯する満州関係の協約で、これにより清国はロシアが日本に南満州鉄道の譲渡することを承諾したのだが、それまでは同鉄道の株主はロシア人と清国人に限られていたので、ロシアから日本に譲渡後も同様に株主は日清両国人に限ることとなった。その決定により、ハリマンによる買収は認められないことになったのである。この条約は小村寿太郎が全権大使となって交渉されたものだが、ハリマンなど他の外国人が株主となれないように小村がリードしたのであろう。

その後英米及び清国はどう動いたか

 かくしてハリマンの提案は小村の努力により潰え去ってしまったのだが、そのことによりハリマンの野望が消滅したわけではない。渡辺幾治郎 著『外交と外交家』(GHQ焚書)にはこう記されている。

 ハリマンが、せっかく協定した満州鉄道共同管理案を、小村外相によって打破されたことを憤慨したことは言うまでもなく、米国政府もまたこれを遺憾とした。清国政府も、日本の満州鉄道の独占を好まず、日本を牽制するは英米両国の資本を輸入するにしくはないと考えた。清国のこの意向を体して活躍したものは、奉天米国領事ストレートであった。ストレートはハリマン協定の黒幕であったのである。

 かくて明治四十二年十月二日、英人で新法鉄道関係者たるロード・フレンチなるものとストレートと協同し、錦州から愛琿に至る鉄道敷設仮契約を締結した。・・・中略・・・しかし、この問題はロシア政府の強硬な反対で不成立に終わった。ロシアは錦愛鉄道を以て、東清鉄道の競争線と見做したのである。

 米国政府は錦愛鉄道の計画参加勧告と同時に満州鉄道中立に関する提議をして来た。その要旨は満州における日ロの鉄道を日露両国並びに英米独仏六か国の資本よりなるシンジケートに於いて買収し、該鉄道を六か国共同の下に商業的基礎によりて経営し、これを軍事上並びに政治上の目的に使用せずというにあった。この提案は同時に英仏独露の諸国に対しても同時になされた。

 米国大統領タフト、並びに国務卿ノックスがこの提議をなすに至ったのは、もとよりハリマン協定の破棄を遺憾とし、その代案としてこころみられたもので、その内部にハリマン、ストレートが活躍したことは言うまでもなく、清国はこれを実現せんとして、必死となって運動したことに原因したと言われる。だがこの時は、日露の満州にに於ける提携は完全に成立し、両国は相提携して第三国に対抗せねばならぬという了解が出来ていたので、明治四十三年一月二十一日及び二十二日、両国政府は相互に拒絶の回答をすることになった。

渡辺幾治郎『外交と外交家』千倉書房 昭和14年刊 p.209~211

 このように、ハリマンはその後もいろいろ満州の鉄道利権を得ようと動いてきたのだが、わが国はポーツマス条約、北京条約違反ではねのけている。著者の渡辺は、ノックスの提議を拒絶した小村外交を評価しているのだが、当時の論調は、多くが小村支持であったようである。

小村寿太郎の判断は正しかったのか

 『満鉄を語る』の松岡洋右も小村支持でこう記している。

 ハリマン支持論者、すなわち満鉄の日米共同経営を打倒なりとなす側の人々は言う。あの時ハリマンの提言を容れて、共同経営を断行していれば、日米両国の関係は一層緊密となり、太平洋を隔てて両大国が握手する結果、満鉄の益するところは甚大であったろうと。果たして然るか。吾人の見解は全くその逆である。ハリマン提言の実現された暁には、端的には小村候の敢然たる拒止なかりせば、とっくに日米は戦っていたろう。少なくも日米開戦避けがたき事態に立ち至るべきであったと想察するのである。

同上書 p.111

 ハリマンを怒らせたのちにアメリカでは排日運動が過激化し、その後ハリマンは直接清国と直接交渉し別の鉄道と銀行の設立に動き出したが、袁世凱の失脚でその計画は流れ、一九〇九年にはハリマンもこの世を去った。しかしながら、その後もアメリカは中国の門戸開放・機会均等を主張し、第一次大戦後はイギリスとともに中国大陸における日本勢力を駆逐しようとした。「満州は日本の生命線」だとして移民を推進し巨額の投資を進めたわが国は、清国でも排日運動が仕掛けられ、激しい日貨排斥が行われそれまで築いてきた商圏を英米に奪われていくことになる。

 前回の歴史ノートでアメリカがわが国を仮想敵国とした「オレンジ計画」に触れたが、一九〇六年に改訂された基本方針は、「厳しい封鎖・港や船の破壊・通商上の孤立により、日本を『完全な窮乏と疲弊』に追い込む。アメリカは、日本を『打ちのめす』まで戦いを止めず、日本に『徹底的ダメージ』を与えて屈服させる。そして日本に『アメリカの意志』を押し付け、『アメリカの目的』に服従させる!」(鈴木荘一『アメリカの「オレンジ計画」と大正天皇』かんき出版 p.84)という極めて厳しいもので、この方針が実際に実行されてわが国は太平洋戦争に敗れ、日本列島以外の資産と領土のすべてを失ったのである。

 平成二十九年(2017年)に亡くなられた渡部昇一氏は、ハリマンの提議に対する小村の判断についてこう述べられている。

 あのとき米資本家のハリマンと手を結び、南満洲鉄道を共同経営していたら、その後の歴史は大きく変わっていただろう。満洲問題も、そしてアメリカの排日移民政策も。というのも、ハリマンは当時アメリカ国内でも有数の実力者だったからである。彼が帰国してまもなくサンフランシスコで日本人学童隔離問題(明治三十九年〈1906年〉)が起きている。もし、ハリマンが日本との共同事業を進めていれば、その後、あのように最悪のかたちで日本人移民が排斥されることはなかった可能性もある

 ハリマンの提案を断ったのは理知的には正しいことではあったかもしれない。だが、はたして全体的な判断から、さらに人情の機微からして正しい判断だったかどうかは、議論の分かれるところであろう。そのような深みが、小村には欠けていたと批判されても致し方あるまい。

渡部昇一 本当のことがわかる昭和史《6》

 もし日本が南満州鉄道に関するハリマンの提議を受け容れていたら、満州事変や支那事変などは起こらず、わが国が太平洋戦争に巻き込まれるようなことはなかったという説もあるようだが、ハリマンの提議を受け容れていたにせよ、中国大陸における門戸開放・機会均等を主張していた米国との衝突は避けられなかったとする説もある。

 米国との衝突を当面避けることは出来たとしても、満州を「日本の生命線」として巨額の投資を続け移民を推進し発展していたのを、欧米列強や清国が黙って見ていたとは考えにくい。清国は伝統的な以夷制夷(いいせいい)政策により、別の他国の投資をも招き入れて外国同士を争わせて双方を疲弊させ、最後に漁夫の利を獲ようとする。また、この国は基本的に条約や国際法を遵守する国ではなく、いずれにせよわが国は戦争に巻き込まれて満州等を失っていたのではなかったか。

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コメント

  1. ラングドック・ラングドシャ より:

    シベリア鉄道の建設が、アメリカの技術と製品によって成し遂げられたとは知りませんでした。だったら、本当に小村は邪魔者以外の何物でもないですね。
    昭和20年5月はじめのドイツの降伏から、8月の満州侵攻までの短期間に、ヨーロッパから極東への兵員物資の輸送は、レンドリース法で送られたアメリカ製の機関車・貨車で行われたそうです。アメリカにしてみれば、自分のところの資材を運用しているだけだったのかもしれませんね。
    2047両の蒸気機関車が送られた。と、ロシアの博物館では書いているとのこと。
    https://www.ku-ma.net/russia-railroad/20110929/museum/Yea-3078.html

    以前ラジオで「若き日の小村寿太郎」という講談を聞きました。最近でも、時々かかる話らしいのですが、どう解釈して良いのか困る演目でした。作られたのも、そんなに古いものではないような気がします。

    https://www.youtube.com/watch?v=EttfShHW-Dc

    彼のwikiを見ると、
    「(小村の)貧乏暮らしも有名になり、国定教科書にも取り上げられた」
    とのこと。

    ハリマンの世界一周鉄道計画ではないですが、行方不明となった北京原人の人骨は、ロックフェラー財団経営の北京協和医科大学 に保管してあったそうです。米国の勢力は、様々な分野で世界中に広がっていますね。

    • しばやん より:

      ラングドック・ラングドシャさん、コメントありがとうございます。
      アメリカが兵員物資輸送用の蒸気機関車や貨車をソ連に送ったとは知りませんでした。いつも勉強になります。
      Wikipediaによると小村寿太郎は外務省で電報文書の翻訳という地味な仕事をしていましたが、父の経営していた会社が倒産して巨額の債務を小村が肩代わりし、その返還で大変苦労して、翻訳の内職などで原稿料を稼いで返済に充てていたことや、妻のマチは裁縫も料理も出来ない女性で、すさまじい貧乏生活をしていたことが書かれています。
      「若き日の小村寿太郎」の話は、小村は魚屋の支払いも滞っていて、大晦日に集金にきた魚屋に代金すら払えなかったのだが、その後小村は陸奥宗光に見出されて、朝鮮問題に対処するため北京へ行くこととなり、支度金として受取った五千円と大切にしていた金時計を魚屋に差し出したという話の様です。

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