前回に引き続き、昭和十六年に報知新聞に連載された、ユダヤ国際金融資本が戦争にどうかかわっていたかについて書かれたレポートである『アメリカの地底政府』を読み進みたい。
ハリウッドはウォール街とともにユダヤ地底政府の本丸であった
ユダヤ人は世界の金融と報道機関を支配していただけでなく、映画産業をも独占的に支配していた。
天を衝くマンハッタン、炬火を掲げる自由の女神、不夜城タイムス・スクエア、映画の都ハリウッド、そしてGメン、カウボーイ、ギャング—と、映画といえば反射的にこれ等一連のアメリカ影像が脳裏に浮び上ってくるほどアメリカ映画が我が国民、殊に若き青年子女の上に及ぼした影響はかって著しいものがあった。
昭和16年6月23日～29日 報知新聞 神戸大学経済経営研究所所蔵 新聞記事文庫
事変以来は為替管理の強化でアメリカ映画の輸入も月々数える程に制限されてしまったのでその影響もほとんど目立たなくなってしまったが、一時は若い女性のモードが全くアメリカ映画によって支配され、和製デイトリッヒ、和製ガルボ、和製ヘップバーンをきどった女性が百鬼夜行のように銀座、新宿街頭を闊歩し、…中略…万葉の女性以来大和撫子が誇り続けて来た丈なす黒髪がすつぽりと切られてスズメの巣のようなパーマネントに変り、眉毛を落して三日月眉毛をかいたりするような風潮が流行したのも全くアメリカ映画のお陰であった。恋愛至上主義、刹那主義、享楽主義、尖端好奇、モダニズム、道徳軽視と人間獣化の恐るべき風潮が若い青年男女の間に燎原の火のように燃えさかったのもアメリカ映画のスクリーンがまき散らした影響であった。このアメリカ映画こそ言論機関と共にユダヤ金融資本が一手に掌握する独占事業なのである。ハリウッドはユダヤのエルサレムであり、ジユー(Jew:ユダヤ人)のメッカであり、ウオール街と共にユダヤ地底政府の本丸ともいえるのである、現在アメリカの代表的映画会社でユダヤ人の息のかからないものは一つもない。
パラマウントはユダヤ人アドルフ・ヅーカーの経営であり、ユニヴァーサルはユダヤ人カール・ラムリの創立にかかり、ラムリ一家が過半数の株券を所有している
メトロ・ゴールドウィン・メーヤーはマーカス・リユー、ルイズ・メーヤー、カール・レムールの三ユダヤ人の共同経金の三分の二を自己金庫に納める一方、”紙の砲弾””ペンの爆弾”ともいうべき言論機関を着々その傘下に吸収して、今や世界の新聞通信事業の七十パーセントを一手に掌握して世界の与論を意のままに贋造、歪曲、捏造している。ロイテル、AP、UP、アヴァスの四大通信社を初め全世界にくもの巣のように張りめぐらされたユダヤの言論機関はユダヤ地底政府の発する指令のままに反日、反ナチ、反枢軸のデマニュースを毒ガス弾のように全世界に撒布して彼等の国際金融資本を擁護し、世界の新秩序を死守せんとしている。
このように、ユダヤ人が映画産業と報道機関の世界市場を独占していた。
世界の情報はユダヤ人の意のままに描かれた
『戦争論』を著したルーデンドルフ元帥は、第一次大戦でドイツは武力戦では勝利したが宣伝戦のために敗れたと述べたそうだが、その宣伝戦でドイツを痛みつけたのはユダヤ系の新聞通信社や放送会社である。また、第二次世界大戦前に独ソ不可侵条約を締結していた両国にデマ情報を報道を伝えて両軍を戦わすように仕掛けられたのも、ユダヤ系の新聞や放送会社の相次ぐデマ報道によるものだという。
大戦の楽屋裏に戦火の拡大を煽るユダヤ地底政府の恐るべき陰謀がある。大戦以来このようなデマニュースがどれだけ撤布されたことであろう。ユダヤ系の紙鉄砲から日毎夜毎発射される大小さまざまの虚報こそは、実に満洲の新秩序を、そして東亜の新秩序を阻止する大きな障碍物である。今や枢軸国を除く全世界の目と目はユダヤ系に着色された情報によって全く色盲にされてしまっている。
今春ユーゴスラヴィアが一旦三国同盟に参加しながらクーデターによって反独戦争を起したのも全くユダヤの言論機関に踊らされた結果であるし、蘭印政府が東亜共栄圏参加を頑強に拒んで日本に楯つくのもユダヤ通信機関によって”英国最後の勝利”を吹込まれているからであることを銘記しなければならない。支那事変当初我国で対外宣伝の拙劣さが喧しく小田原評定されたことがあった。満洲、上海両事変以来日本の宣伝は下手で、支那の宣伝は白髪三千丈式で巧みだと定義されたのであったが、これはものの表面を見た定義で、如何に日本の宣伝が正義人道を説いても世界の言論機関の七割を握るユダヤ地底政府が支那ユダヤ財閥援護のために親支反日的な報道を行っては、てんで太刀打も出来ないのである
昭和16年6月23日～29日 報知新聞 神戸大学経済経営研究所所蔵 新聞記事文庫
正しい情報を得るためには、特派員を送って地元で情報を収集するしかないのだが、世界の多くの新聞社や放送局がユダヤ系の大手通信社などの情報に頼っていたし、そのことは今も基本的に同様である。平和な時代はそれほど問題にならないが、戦争が近づいてくると、ユダヤ系の企業に情報を委ねては真実を知ることは困難となってしまう。当時のアメリカはユダヤの言論機関によって、ユダヤの意のままに世論が誘導されていたのである。
ここでアメリカにおるユダヤ勢力下の新聞通信機関を一瞥して見よう。
AP、UPの二大通信社がユダヤ資本下にあることは既に述べたが、新聞ではロンドン・タイムスと併称され世界的権威を有するニューヨーク・タイムスを□、コロンビアは同社資本の九十六パセントまでがユダヤ系で、実権はハリー・コーヘンというユダヤ人が握っている。R・K・Oも会長はユダヤ人レオ・スピッツで資本はユダヤ系レーマン兄弟会社の支出。ユーナイテッド・アーチスツ社の大株主もダグラス・フェアバンクス、サム・ゴールドウインといずれもユダヤ人。フォックスも重役会長はジョセフ・スケンクというユダヤ人と数えあげたら際限がない。またトーキーの世界三大会社たるウェスタン・エレクトリック会社、R・C・A会社、トビス会社はいずれもユダヤ人の経営である。映画製作者では現在八十五名のうち五十三名がユダヤ人で、また監督陣ではルビッチ、スタフバーク、グリフィス等、俳優はチヤップリン、ロイド、キートン、シルヴィア・シドニイ、ピックフォード、エデイ・カンター、ポール・ムニ、アンナ・ステン、ジャッキー・クーガンと枚挙にいとまがない。かくてアメリカ産業の第四位を占あるといわれる映画産業を独占したユダヤ地底政府は、これによって巨利を博する一方、映画を利用してアメリカの与論をユダヤの意のままに動かしているのである。ユダヤの地底政府はハリウッドに対し毎年九月になると満一箇年間の映画製作仕様書を配布し、各映画会社は大体このスケヂュールに従って製作を行うといわれている。最近あちらで封切られ四箇月続映という大当りを博したチャップリンの”独裁者”などは完全に反ナチ宣伝の意図をもって製作されたものである。…中略…
昭和16年6月23日～29日 報知新聞 神戸大学経済経営研究所所蔵 新聞記事文庫
その外最近のアメリカ映画は戦争一色に塗りつぶされ、ユダヤ傘下の新聞、ラジオ、雑誌などと歩調を揃えてアメリカ国民を参戦へ駆立てている。
第一次世界大戦と大恐慌で巨利を博したユダヤ人
当然のことながら、ユダヤ人は戦争があればボロ儲けする。世界のユダヤ人の富の三分の二はアメリカのユダヤ人に集まり、その二大横綱がモルガンとヤコブ・シッフであるという。
アメリカ排猶(ユダヤ)陣の旗頭自動車王フォードは『第一次大戦最大の利得者、それはユダヤ人だ』と喝破しているが、事実四年半の間ヨーロッパを咬み合せ、敵味方二股かけて軍需品を売込み、戦争を長びかすことによって巨利を拍したのは彼等ユダヤ人であった
数千億ドルの戦費と二千八百万人の流血をすすって豚ように太ったジユー(ユダヤ人)、わけてもアメリカ軍需工場は配当率五百割という驚異的利益率を挙げたが、その儲け頭こそクーン・ローエブ商会のシッフ一党であったのだ。
ヤコブ・シッフは近世ユダヤ財閥発祥の地といわれるドイツ、フランクフルトの出身で一八九五年アメリカに渡りローエブの長女と結婚、女婿となったが、生来の経才は忽ちにしてアメリカ経済界を席巻。アメリカ・ユダヤ人の大同団結を図って全米にユダヤ銀行の一大トラストを形成した。そして第一次大戦後の不況と一九二九年の大恐慌を織込んだ一九二三年から三二年の僅か十年間に、閉鎖された非ユダヤ系銀行七千五百近くをことごとくその傘下におさめてしまった。しかも一九二九年フーヴァー大統領時代の大恐慌もシッフ一党の計画的陰謀であった。インフレ政策を金看板にフーヴァーを当選させたユダヤ財閥は彼等一流のトリックを弄して全米に株式熱を奔騰させ、大戦景気で懐ろの温いアメリカ国民の金をことごとく株式□券に代えさせたことで、米の非ユダヤ人銀行を一斉に取付けてしまった。
昭和16年6月23日～29日 報知新聞 神戸大学経済経営研究所所蔵 新聞記事文庫
かくて彼等が吊上げた株価の差額は奔流のようにユダヤの懐ろに、シッフの金庫に雪崩込んだのである、これが黄金の魔術師ユダヤ財閥の演じたアメリカ経済恐慌の正体である。…中略…
ヤコブ・シッフは日露戦争時にわが国に資金を支援をした人物だが、彼の目的はロシアを敗戦に導きユダヤ人による革命を起こさせることにあった。彼はレーニンやトロッキーなどのユダヤ人テロリストにも巨額の支援をし、帝政ロシアを倒してしまった。
一方モルガンは、ルーズヴェルトを駆り立てて、第二次世界大戦にアメリカを参戦させようとした。大統領の側近を見ればほとんどがユダヤ人だったという。
ルーズヴェルトの側近には”陰の大統領”といわれるフランクフルター大審院判事を初めモーゲンソー財務長官、イックス内務長官、ローゼンマン判事のユダヤ四天王が傲然と居据わり、白聖館(ホワイトハウス)をユダヤ地底政府の意のままに動かしている。ル大統領のブレーン・トラスト三十人の中二十九人までがユダヤ人だといわれ、大統領の顧問格バーナード・バルーク、デヴィド・デュビンスキー、ヘンリー・ホーナー、ハーヴァート・レーマン、レオ・ウォルマン等もすべてユダヤ一色。歴代大統領のうちで最もすぐれているといわれるルーズヴェルトの演説はベンジャミン・コーヘンというユダヤ人の下書きになるもので、ニューディール政策も実に彼コーヘンの樹立したもの。反枢軸国の経済戦に来配を揮い日本に対する輸出禁止を画策したのはモーゲンソーであり、大統領の露骨な親英政策は私的交友関係の深いフランクフルターの親英思想が深く影響しているといわれる。
昭和16年6月23日～29日 報知新聞 神戸大学経済経営研究所所蔵 新聞記事文庫
兔に角今アメリカで最も声高に参戦の音頭取をやっているのは、何れも皆甲羅の生えたユダヤあるいは親猶政治家ばかりである。
当時のアメリカはすでに「ユダヤの天国」ともいうべき状態になっていたのだが、もちろんアメリカをユダヤ支配から取り戻そうと主張する人々が少なからず存在した。しかしながら言論機関をユダヤが握っているために真相がなかなか伝えられず、反ユダヤの運動も、秘密結社の形で行われていたという。
ユダヤ問題については他の新聞にも特集が組まれており、大きな事件の解説記事などでも「ユダヤ」や「猶太」の文字が良く出て来るので、戦前戦中では多くの日本人がある程度のことは知っていたと思われる。しかしながら戦後になってこの問題に触れることは永らくタブーとされてきて、世界の歴史の中で起こってきた革命や戦争にユダヤ人が関与して来た史実を語れば「陰謀論」とのレッテルを貼られることが続いてきた。しかし「陰謀論」と言われてすぐに思考停止するようでは、世界の情報戦や宣伝戦に負け続けるだけだ。世界のメジャーな報道機関が伝える内容すべてが真実であるわけではないのは昔も今も同じで、殊に我が国では新聞社の劣化が甚だしく、特定国、特定企業、特定団体に都合の悪い記事が書かれることがないのは、巨額の資金が動いて記事内容に大きな影響を与えている可能性を考えた方が良いだろう。
いつの時代も真実に近づくためには、立場の異なる人々の考察にできるだけ多く触れることである。歴史に関していうと、現在の通説に矛盾する史実が数多くあることを知ることが必要で、近現代史については「神戸大学経済経営研究所 新聞記事文庫」、「国立国会図書館デジタルコレクション」にアクセスすれば、無料でいくらでも発掘することができる便利な世の中になっているのでお勧めしたい。
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