第二次世界大戦の前に戦争の形が変わった～～武藤貞一著『世界戦争はもう始まっている』を読む

1936年までに、すでに臨戦態勢に入っていた列強諸国

　前回に引き続き武藤貞一の著書を紹介したい。今回は『世界戦争はもう始まっている』(GHQ焚書)である。　

　第二次世界大戦は1939年の9月のドイツ軍のポーランド侵攻を発端とし、その後英イギリス、フランスがドイツに宣戦布告してまずヨーロッパが戦場と化し、交戦地域が全世界に拡大したのはわが国が宣戦布告した1941年(昭和十六年)以降になるのだが、この本はその四年以上前の昭和十二年(1937年)四月に出版されたものである。ちなみに盧溝橋事変が起きたのは同年の七月で、支那事変もまだ起こっていなかった時期にこの本が出版されている。

　なぜ武藤は、まだ戦争が始まっていない段階で「世界戦争はもう始まっている」と考えたのであろうか。冒頭で著者は、兵器が第一次世界大戦の時期と比べて格段に進化し、殺傷力が桁違いとなった。また戦争が単純に国と国との争いでもなくなっきたというのである。

　近代兵器の進歩は、二十年前と今日と、全く隔世の感があるのである。ツェッペリン飛行船がロンドン空襲を百余回も敢行しながら、たった三千四百の市民を傷つけ、千四百の老幼しか殺し得なかったなどは、笑うにたえたる昔語りに過ぎない。いまなら、イペリット爆弾十トンも落とせば、ロンドンは荒蕪地に帰するのである。…

　現時の戦争が一国対一国の戦争でなくなったということは、かなり重大な意義を孕む事柄である。なぜならば、第一にそれは戦争の芯といったものを取払ってしまった結果となり、扇でいえばカナメをはずしてバラバラになった扇である。戦争にケジメがつかなくなったために、いつ始まったということもなく、いつ終局を告げるという見極めをつけがたいものとなって来た。あるいはそれを戦争と戦乱の言葉の使い分けによって区別することが出来るかも知れぬが、戦争としては一段と悪質の、そして広範囲の戦争を意味するや言を俟たない。

　「今後の戦争は宣戦布告前に開始される」とは、スターリンが、アメリカ新聞記者のホワードに向かって明言していることであり、今どき相手国のの宣戦布告を待ってぼつぼつ攻防に着手する鈍間(のろま)な国があるはずのものではない。現に宣戦なしの戦争が、別の名で行われている事実は、スペインでなくても、すでに読者諸君の招致せらるるところであろう。イタリーの爆撃機がスペインの人民宣戦軍を何度も空襲したが、イタリー政府は一切何らの意思表示をすらしないのである。ソ連邦は日々ラジオでモスクワからマドリッドに指令を発し、実力支援をすら人民委員会で決議した有様で、明らかに「スペイン遠征」であるが、これを遠征とも外戦ともいってはおらないのである。翻ってフランスを見てもその通りである。殊に戦争が一国対一国の単純な闘争でなくなった何よりの証拠は、フランスの労働階級が英独の労働階級に呼びかけてスペイン政府軍支援の義金募集に懸命しているときに、フランスの右翼系は、盛んに黒軍の方を支援して、同じく独伊と提携をはかっていることによっても明らかである。マドリッド陥落のニュースを見て凱歌を奏するものと、悲憤するものと両様の感情が錯綜混迷しているフランスの現状を見るとき、もう今日以後の戦争が、国家相互間の闘争でなくなっていることを深刻に考えさせられるのだ。

(武藤貞一『 世界戦争はもう始まっている 』新潮社　昭和12年刊 p.9～13)

　当然のことながら、兵器の進歩とともに戦争に必要な経費も格段に増加したのだが、わが国は世界の水準からすれば軍事予算が少なすぎたことを指摘している。

　いま世界の強国中、準戦時体制を施していないのは日本だけで、他はみんな一列にその苛烈なるつぼの中へ放り込まれているが、その状態は、決して日本で口にされているような生やさしい準戦時体制ではない。

　まず国防費に世界列強がいまどのくらい金を投じているかを記せば、その全斑はすぐわかることだ。
　アーネスト・クライムリーの調査によると、一九三六年中に世界中が軍事費にかけた金は九十二億九千五百万ドルで、これを邦貨に換算して三百二十五億円になる。ソ連の如きはここ五年間に、その国防予算は驚くなかれ百倍に上っているのだ。

　『世界は止めどなき軍拡競争のために今や年額五十八億ドルの軍事費を計上するように至った』と驚異的現象のごとく慨(なげ)いたのは、つい今から六年前におけるアメリカ大統領フーヴァーだったことに想い至ると、まこと隔世の感があるわけで、日本の陸海軍合わせて国防予算がやっと十五億円にしか達せぬなどはまるっきり物の数でもない。

　そこで早い話が、日本が陸軍は世界最強陸軍国のソ連を仮想敵とし、海軍は世界最強海軍国のアメリカおよびイギリスを目標として、真剣にまけず劣らずの国防計画を樹てていくには、どんなに少なく見積もっても馬場財政*の「三十億円」全部を振り当ててなお足れりとはしないだろう。これで満足という目安はまず差し詰め五十億円か。
*馬場財政：昭和11年に発足した広田内閣の大蔵大臣馬場鍈一の財政政策。緊縮財政から積極財政に転換し、昭和12年予算の総歳出が30億円(前年比33%増)、内軍事支出が14億円(前年比33%増)だった。

　五十億円かけたら何とか行こう。むろん、財政は破綻し、国民は塩をなめるだけの話である。ナニ雑作はない！
　冗談をいうなと怒ってはいけない。十五億や十六円の予算にケチケチしているような日本が、ソ連とアメリカとイギリスを仮想的としてイクサが出来ると思う方が、よっぽど大きな冗談ではないか。･･･中略･･･

　戦費は一戦争毎に十倍する。欧州大戦*の総経費約二千億ドルに上り、一日一億三千万ドルずつを費ったが、それも今から二十年前の幼稚な時代の追憶にしか過ぎなくなった。敵味方を通じて飛行機をわずか一万台そこそこしか動かさないような小規模な戦争は、今や昔の甘い夢で、今日直ちに大戦が勃発するとしても、一国一万機、五ヶ国で五万機の空軍はたちどころに出動して来ると見ねばならぬ。化学兵器の驚くべく目ざましい発達は、それだけ金を食うわけであるから、日本とてももちろんその例外ではない。そこで最初の十ヶ月百億円の予算をもってかからなければ戦争は絶対にできないという結論が下されるのだ。
*欧州大戦：第一次世界大戦のこと

(同上書 p.24～28)

　わが国が緊縮財政からようやく積極財政に転じたといっても、ソ連、アメリカ、イギリスなどは膨大な予算を立てて臨戦態勢に入っていた。わが国の1936年の軍事支出は世界の3～4%程度のシェアに過ぎなかったことになる。「好戦的」「軍国主義」などと言われるべき国は別の国ではなかったのか。

各国の空軍第一主義

　列強諸国は、次の大戦では空軍による攻撃が主体になると読み、大きな予算を計上していた。参考までに当時の1ドルは3.5円程度である。

　アメリカ陸軍が五十万ドルの予算で新たにウエレス湾口の浚渫工事を始めたのは、これは海軍と隔意なき共同一致のもとにミッドウェー島空軍根拠地を強化するためであって、水上機の根拠地として水深八フィートは絶対に必要だからだ。ミッドウェーは太平洋の中心地点にあり、ハワイから八百マイルを隔てた前進基地として、アメリカ軍部の最大重点を置く堅塁なのである。アメリカは、陸軍と海軍が互いに張り合うなどのことはしない。作戦計画の上によく一致し陸海軍がともに空軍第一主義を振りかざしていることを深く注意しなければならない。

　ミッドウェーからさらに前進して、東太平洋の空軍基地としてアメリカが触手をうごかしているのはイギリス領クリスマス・アイランド島だといわれている。面積二百平方マイルで、ほとんど無人島に近い絶海の孤島だが、これをアメリカ空軍根拠地に仕上げたが最後、恐るべき威力を発揮するに至るであろう。･･･中略･･･今後の戦闘は空軍を再先頭に立てる、そしておそらくは空軍のみによって戦争の結末をつけんとするのではないかと考えられる節があるのである。･･･空軍時代が一たび出現した限りは、軍艦時代が過去のものとなることだけは時の問題である。空軍時代に入っても、やはり元のままの軍艦第一主義が持続されるとはわれわれには思えない。あたかもそれは、鉄砲時代に入って、必然的に弓矢の時代が去ったのと理屈は同じだ。･･･

(同上書 p.88～90)

　空軍戦を想定して準備していたのはアメリカだけではない。ソ連の空軍副司令官キリピンは1936年の全連邦ソヴィエト大会の席上で、世界の空軍力について次のように述べたという。

　『資本主義国は今や世界第二次大戦の用意を整えつつある。ドイツは六千乃至七千の空軍を毎月三百の割合でふやしているし、アメリカは二千七百機、フランスは二千二百機、イギリスは千二百機を現有している。各国の飛行機は今のところ通計一万二千乃至一万四千であるが、一、二年を出でずして一万八千に上るであろう。この趨勢に対して、わがソ連空軍はよく世界最強の実を示すもので、昨年と今年とは製作能率の比較はまさに二倍である。飛行機数は一九三二年に比して四倍に達し、時速四百五十キロ以上の快速機を数百台所有するに至っている。明日はさらに六百キロ以上の優秀機をも所有するであろう。ドイツが七万の飛行士を準備するとき、わがソ連は十万のそれを準備すること確実だ。飛行科学協会から毎年度卒業する飛行士は八千を数え、なお別に数万のパラシューター、機関士、技師を養成しつつある』

(同上書　p.91)

　わが国がゼロ戦の試作第一号機を飛ばしたのは昭和十四年(1939年)三月のことだが、この本が書かれた1937年には列強はとっくに戦闘機の量産体制に入っていて、「ドイツが飛行機六十台をつくる間に、フランスは四十台をつくり、ソ連は百台つくる」と言われていたのである。
　空軍だけでなく陸群も海軍も世界の列強が揃って国防を強化している中で、わが国の軍事力は相対的に低下しつつあったことを知るべきである。

列強諸国にとって日本が怖い存在ではなかった理由

　そして、わが国はいくら軍事力を強化しようとしても、世界の列強諸国にとってはそれほど恐るべき存在ではなかったのだ。それは何故なのか。

　日清戦役は相手は清国一国だった。チャンチャンのたか坊主、それさえやっつけてしまえば、それで戦争は片付いたのだ。もっともあとには三国干渉というドエライ奴がやってきたが、それはまた別として、次の日露戦役では相手は名にしおう世界の強国ロシアであった･･･。

　日露戦役のすぐ前に･･･イギリスとは同盟を結び、その強力な援助を得たから、ロシア海軍を討滅することが出来たのである。アメリカとはあとになって仲がわるくなったが、当時のアメリカの日本に対する世論的支持は大層なものだった。

　ところが今日はどうか。英、米、露の三大強国が支那という厄介な国を抱え込んで、日本を袋の中の鼠(ネズミ)同様に取り囲んである。米と露とは今でも国交を断っているが、米国製の飛行機その他の兵器は、盛んにロシアが買い付けているから、日本を素通りにしてずんずんウラジオストックに陸揚げされつつあり、また、英と露とはすこぶる臭い仲である。

　かように、露、英、米三大強国が束になって虎視眈々と日本を見つめている。誰か刀を引き抜いたら、それをきっかけに襲いかかろうと用意を整えつつある。彼らはなかなか利巧だから、誰も一人で日本と太刀討ちして、大傷を背負い込もうとは考えない。ただ仲間が出来ればやろうと思っている。その取り澄ました顔つきを見て、彼らに対日戦意なしと思うのも軽信に過ぎるし、一国だけで攻めて来ると思うのも思いすぎである。必ず連れ立ってやってくる。それが白人種の狡猾な習性だ。習性というと犬みたいだが、過去の歴史がそれを証拠立てている。

　(第一次)世界大戦のとき、たとえばイギリスの如きは、何も対独宣戦をしなければならぬという理由は一つもなかった。しかし、それが宣戦を決心するに至ったのは、露が立ち、仏が立ち、丁度いい機会だから、この時にドイツをペチャンコにしておこうと考えた。癪に障ることがあっても一人ではドイツを討てない。そこでこの機会に討とう。英国が宣戦するとしないとで各国の腰の強弱がきまるとなれば、それだれのためにも英国は宣戦を賢なりとした。･･･中略･･･

　そこで、日本の場合を考えても、対外危機の爆発点を、日本対一国と予想するのは間違っている。必ず日本対数ヶ国と予想してかからなければ不覚を取る。
　かりに日露間の危機が薄らげば、英米の危機も同時に薄らぐわけだが、その反対の場合は大変な事態を醸し出すことを覚悟してもらいたい。それなら、今の日本はそのどちらに多く面しているかというと、外交国策の手遅れにより、そのあとの場合により多く瀕している。日本は実に危ない！　一念その点におよぶと、いても立ってもいられない不安と焦燥をわれわれは感ずるのだ。

(同上書　p.208～211)

　わが国は、日露戦争のあと満州及び内蒙古に特殊利権を得、莫大な投資をしてインフラを整えていったのだが、そのことが列強から狙われる原因にもなったのである。狙っている列強国同士が横で繋がれば、その目的を達することは難しくないと考えさせるほど、当時の日本の軍事への取り組みは他国と比較して見劣りがしていたのである。同上書に昭和十一～十二年(1936～37年)の各国の軍事費比較が出ている。

　五・五・三の比率*さえ海軍は国防上の不安やる方なく、敢然均等勢力を主張したほどである。それなら、日本対英米露三国の国防強化比率はどんなであるか。それを最も明確に表しているものは軍事費の額である。
*五・五・三の比率 ：1921年のワシントン会議で戦艦。航空母艦等の保有制限が取り決められ、米・英が五に対して、日本は三の割合とすることとなった。

　アメリカ外交政策協会の統計による昭和十一年度のロシア軍事費は二十九億六千三百万ドル、イギリスは八億四千八百万ドル、アメリカは九億六千四百万ドル、三国の和、四十七億七千五百万ドルに対し、日本は僅かにただの三億七百ドルに過ぎない。軍事費比率において、約十六対一の勝負だ。むろん、その「十六」が対日戦備にばかり注がれている訳でないことはわかりきっているが、しかし、アメリカの仮想敵といえば日本の外にないから、少なくともアメリカの全軍事費は対日戦備を意味するといっても過言でなく、イギリスもロシアもその一般は日本に向かっての軍事費なのである。

　しかもそれは昨年度における数字であって、昭和十二年度には各国とも画期的躍進を遂げているのである。ロシアは軍事費三割五分方を増し、イギリスは今後五年間に十二億五千万ポンドの軍事費を使おうとしている。もしそれアメリカに至っては、今年一月五日の議会に十億ドルの軍事費を提出し、前年度より七千余万ドルを増加しているのである。

(同上書　p.211～212)

　軍事力で他国領土の侵略を狙っている国が存在する場合に、インフラが整っていてかつ国防の備えが弱い国が狙われやすいことはいつの時代においても同じである。
　国際軍事年鑑「ミリタリー・バランス」に2019年の各国の軍事費が出ていて「ミリレポ」に紹介れているが、これによるとアメリカ(6846億ドル)に対して中国(1811億ドル)、日本(486億ドル)とある。
　わが国は中国からはずっと尖閣を挑発され続け、北朝鮮からはミサイルを発射されているのに、相手国に対して侵略行為を思いとどまらせる手段がない。憲法を少々変えてみたところで、わが国がこの程度の軍事費では、日本国民の領土や国民の生命・財産を守ることが難しくなっているのではないだろうか。

戦前・戦中の武藤貞一著作リスト(出版年順)

　前回も書いたが、武藤貞一の戦前・戦中の著作の4割がGHQに焚書され、また総ての著作が国立国会図書館デジタルコレクションでネット公開されていない。特定の著者の本が戦後になって読めなくされているのは、野依秀市、仲小路彰、長野朗、武藤貞一、秦賢介あたりが目立っているのだが、これらの著者に共通するのは、戦勝国にとって都合の良い歴史観に矛盾する著作が大半であるとの印象がある。

　戦後失われた日本人の歴史を取り返すために、GHQ焚書をできるだけ多くの人に読んで欲しいと思う。以前このブログの記事で案内させて頂いたが、一部の書籍は復刊されて手に入れやすくなっている。

　以下のリストは、戦前戦中の武藤貞一の著作を出版年別にまとめたものである。本のタイトルに*印を付して太字で表記しているのはGHQ焚書である。

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　前ブログ(『しばやんの日々』)で書き溜めてきたテーマをもとに、2019年の4月に初めての著書である『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』を出版しました。

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