山中峯太郎著『日本を予言す』を読む　その2

中国大陸におけるコミンテルン・ソ連の対日戦略

　前回に引き続き山中峯太郎の『日本を予言す』(GHQ焚書)を読み進んでいく。日本の戦後の歴史叙述ではほとんど触れられることのない、盧溝橋事件以降の中国大陸に於けるコミンテルンの動きについて、山中は次のように述べている。

　盧溝橋畔から、戦火が河北に挙がった。その直後、コミンテルンは計画していた指令を、中国人民青年団、護綏工作団、反帝同盟などに発して、「冀東除偽団」なる秘密結社を成立させ、中国共産党の有力分子が、これを指導した。この秘密団体の潜行勃発させたものが、残虐なる通州の乱であり、同時に、彼らの宣伝と煽動は、同時に天津市内の奇襲を計画通りに敢行させたのだ。

　コミンテルンの秘密指令は、同時に満州へも飛んだ。紅軍匪に軍資と武器をソ満国境から給与し、一方、満州国内鉄道従業員の約一万人に、
「日本は北支*を侵撃し、さらにその戈(ほこ)をソ連に向けて、全満州を再び戦禍に陥れるのだ。」
　との宣伝のもとに、怠業を煽動した。
　関東軍と満州国軍の鉄道による北支*輸送を阻害しようとしたのだ。
*北支(ほくし):中国北部。現在、「華北」と呼ばれる地域

　南京にあるソ連大使館の補佐官コンスタンチノフは、飛行機で天津へ急行すると、二十九軍の幹部と協議を遂げた。対日本軍作戦を指導したのだ。ポゴモロフ大使は十日に南京政府の軍首脳部を訪問し、ソ連の対支援助を提案した。
　即ち日支全面衝突を、あくまでも激発させるのが、ソ連の根本方策だった。

山中峯太郎著『日本を予言す』偕成社　昭和12年　p.22～23

　このソ連の赤化勢力の根拠地は山西の太原、陝西の西安にあったのだが、満州や北支に存する権益や居住している邦人の生命と財産を守るためにはこの赤化勢力と戦わなければならず、そのために軍を駐留させることで莫大な国力の消耗を伴うことになる。

　日本の対支駐軍期間をなしうる限り長期にわたらしめ、しかも、その勢力をなるべく多く牽制し、ソ満国境と外蒙国境に対する圧力を制限させることも、ソ連として当然に実行すべき方策である。このために、日本軍の占拠地域に於いて、後方撹乱戦術に出で、各種土匪の跳梁を、コミンテルンと中国共産党が暗躍指導することを、日本軍は切に警戒しなければならない。皇軍の労苦は事変*後なお実に多大であり、国民は即ち長期にわたって堅忍持久しなければならないのだ。
＊事変：支那事変(日中戦争)

　さらに、日本国内に対して、コミンテルンの思想宣伝戦は、地下工作によって潜入し、殊に日本インテリ階級を対象として、思想謀略を逞しくすることを、由来の自由主義と個人主義に感染せる階級は、十分に戒心しなければならない。

　日本が宣伝戦に於いて、遺憾ながら敗れてきたことは、満州事変において既に苦い経験をなめているのだ。なおそれよりも、思想戦によって国民意識を侵食され、国内統一の分裂的傾向を来たしたことは、世界大戦後以来、満州事変の直前まで、明白に日本人が世界の敗者であったのだ。

同上書　p.46～47

　彼らにとっては日本軍を引き留めることは容易なことで消耗もわずかで済むが、日本軍の苦労は計り知れなかった。

第一次大戦後、英国の思想宣伝戦に敗れ続けた日本

　わが国では第一次世界大戦では思想宣伝戦を仕掛けられることはなかったのだが、以降は様々な思想宣伝戦を仕掛けられていたにもかかわらず国家として十分な対応が出来ていなかったのである。

　山中は「第一次大戦以降、満州事変の直前まで、明白に日本人が世界の敗者」だと書いた。その点については、後段に詳しく述べている。平和時には武力を用いない戦争が行われるわけだが、わが国はどこから仕掛けられた宣伝戦に敗れたというのだろうか。

　国策遂行の手段として、武力を用いずとも相手国を内部から崩壊させるのが、思想戦の目的なのだ。思想戦の工作は殊に平時から、十分の組織と計画をもって、周到にしかも、積極的に行うべきが、世界大戦によって各国の体験し、確認した原則である。

　既に平時に於いて、外交も、経済も、軍備も、思想戦と関連して、有機的に統一されなければならない。この点に於いて日本は如実に敗者だった。近き過去における敗戦の苦い経験を、われらは現在の国難的時局に直面して、今こそ切実に反省し警戒しなければならない。世界大戦の末期から戦後にかけて、英国はロイター通信を宣伝主脈とし、「民主主義」の思想をほとんど全世界に放送した。いわゆる「デモクラシー」の新思想が教則に米国を経由して日本に侵入し、同時に「自由主義(リベラリズム)」が注入された。これこそ英国が対外国策のことに極東政策を遂行すべく、日本内部の弱化を企図した思想戦であった。それを安価な新思想に感染しやすい日本の知識階級は、まるで気づかなかったのだ。言論界も思想界も、デモクラシー、リベラリズムの新思想をほとんど無批判に受け入れて、明らかに思想戦の敗者たることを示した。

　純真な国家主義、真実の平和主義、それは日本に影をひそめ、そこに英米の主唱する「国際平和運動」は太平洋支配を国策とする二国が、日本国内の自由主義的平和論者に呼びかけた標語だった。それをも、日本知識階級の多くは看破し得なかった。さらに英国が国際連盟を通じて宣伝した「領土保全」もまた、世界現状維持を国策とする思想政略戦の一つだった。

　これらを思想「戦」でないと、鈍感にもまだ目ざめずにいる者は、次の事実を明記するがよい。「民主主義」「自由主義」などによる思想侵入の工作が、日本民衆にまで浸みわたって、国内結束を弱化させ、それらの思想と気分が日本国内の一般常識にまでなり得た効果を挙げた時、英米はすなわち政略戦を指向してきたのだ。「ワシントン条約」に「ロンドン条約」に、海軍比率の日本惨敗、次いで「軍縮実行」の世論のもとに、日本自身が陸軍軍備の縮小を実行した。これらは皆、思想戦に敗れた日本の苦い経験でなくて何か。この「軍縮」が現在の戦局に於いて、今なお通説に祟っていることは、ソ連と英国を初め各国がすでに見ているところだ。
　新しがりのいわゆるインテリの間に、自由主義者でなければ人に非ずとまで、そういった気分を普遍的に持たせたのは、明らかに英国思想戦の勝利なのだ。

　海軍比率の惨敗、陸軍軍縮の実行、自由主義の国内氾濫、これに乗じた英国は、さらに支那を使嗾して「排日」の気勢をあげさせた。「二十一ヶ条の破棄」「旅順大連の回収」など、加えるに「日貨排斥」の呼び声を実行に移らせて、一方、日本の上層部と政党と言論界に裏面工作をすすめ、「満蒙放棄論」をさえ惹起させた。いずれも英国の思想謀略戦が、平時の戦線を着々と拡げて来たのだ。これに乗じる支那「排日」の尖鋭な気勢は、張学良を動かした。「抗日戦線」をさえ準備した東北軍の圧力から発火したものが、即ち「満州事変」だった。その当時、英国ラムプソン公使が南京政府と張学良を、いかに潜行的に支持したかは、今さら言うまでもない。
　世界最大の市場である「支那」を、さらに植民地化すべく、防壁である日本を支那から隔離するのが、英国の伝統的極東政策なのだ。勃発した「満州事変」とともに国際連盟にイニシアティブをとり、ジュネーブにおける思想攻略戦に日本を敗り得た事実、ことに今回の戦局に於いて、南京政府を極力支持している英国の態度は周知の如く、目に余るものがあるのだ。

同上書　p.47～50

　第一次世界大戦を経験した各国は思想宣伝戦対策が国防のために重要であることを認識し、平時から宣伝戦に負けない体制を構築していったのだが、第一次大戦で宣伝戦で傷みつけられた経験を持たなかったわが国は、その後の思想宣伝戦に対してあまりにも無防備であった。デモクラシー、リベラリズムの新思想が流入してきて国内の結束が弱くなり、さらにワシントン条約、ロンドン条約ではわが国に不利な軍縮条件を飲まされるなど、日本は英国の仕掛けた思想宣伝戦で敗れ続けたのだ。

ソ連・コミンテルンの仕掛けた思想宣伝戦にも敗れ続けた

　日本が思想宣伝戦に敗れたのはそれだけではない。ソ連・コミンテルンの思想宣伝戦にも大敗した。山中は最初にコミンテルンについて解説し、その上でコミンテルンがどのような工作をわが国に仕掛けたかを述べている。その部分を引用させていただく。

　いわゆる「コミンテルン」とは何か。世界大戦の勃発に際して各国の社会党(第二インターナショナル)が愛国主義に転向した。これに憤慨したのが、レーニンの一派である。ロシア革命(大正六年、一九一七年)とともに、レーニン過激政府が成立すると、世界革命を目標に第三インターナショナル即ち「コミンテルン」を結成した。世界赤化宣伝の本拠が、これなのだ。
　国際的革命宣伝本部をモスクワに置き、各国共産党を支部にして、二年に一回ずつ開く世界大会を、コミンテルンの最高機関にしている。その指導の下に、執行委員会、事務局、機関紙などの組織を整備強化して、成立以来すでに十八年、各国の共産党に指令して、共産主義の宣伝、政治方面をはじめ社会階級に至る秩序撹乱の陰謀工作を執拗に続けているのだ。このコミンテルンの本拠が、ソ連の実態である。モスクワ政府とコミンテルンは異名同体なのだ。

　コミンテルンの対日思想戦は、かつてマルキシズムの氾濫を日本国内に喚起した。大正十一年に「国際共産党日本支部」が創立し、「日本共産党」を結成した。日本の国体変革を目的とする組織的な暗躍が、潜行的に地歩をひろげた。彼らに獲得された学生、農民、工場労働者だけでも、およそ十万を超えた。学者、思想家、教員まで獲得された。コミンテルンの指令にもとづく共産党事件の摘発されたもの十余を数える。これが痛切な思想戦の敗北でなくて何か。日本国内はコミンテルンによって縦横に攪乱され、浜松の楽器争議に、ソヴィエト大使館員の手を経て一万ドル前後の資金が、幹部に提供された。京城(けいじょう:現在のソウル特別市)に駐在するソヴィエト官憲は、不逞鮮人を操縦して韓国独立の陰謀を画策した。等、その事件はあまりに多い。

　日本の国家組織の崩壊、国内結束の分裂、国民意識の腐蝕とともに、反戦主義を裏面から宣伝して、世論の統一を阻害する。日本の興国的気勢を抑制して、国力軟化を計るのが、赤化宣伝に付随するコミンテルンの工作なのだ。執拗な思想戦線を、彼らはことに支那事変後において、日本国内に激化させるであろう。戦局が収まり、いわゆる戦勝気分とともに、国内が緩みを見せるならば、その時こそ彼らの乗ずる絶好の機会である。
　しかし、「赤化」を表面化すれば直ちに弾圧され撲滅されることを、彼らは十分に知り抜いている。殊にドイツとイタリアにおけるファシズムの勃興と、日本の自主的積極政策が、ソ連を脅威する。これに対応して、ソ連は反ファシズムの民主主義国家と提携したのだ。

同上書　p.52～54

　コミンテルンは満州赤化のためにわが国の本土から移住した人々を集中的に狙ったという。彼らがよく利用したのは「匪賊(ひぞく)」で、当時中国で徒党を組んで虐殺・殺人を繰り返していた盗賊集団である。

　匪賊は「抗日義軍」などの名によって、各所に蜂起し、遊撃戦をとる。これに軍費と武器を支給するのは、無論、コミンテルンである。「抗日救国連合軍」なるものが、満州と同じく北支にも組織され、「満州共産党」が存在する如く、「北支共産党」を特に創立し、抗日テロ工作員の暗躍もまた、北支の各都市に、表面へ躍り出すであろう。
　北支の清掃は、故に多大の努力と時日を要するのだ。この困難な宣撫工作に対して、各種の反撃デマが、日本国内に流布されることを、今から予期しなければならない。満州事変後に於いても、おどろくべき流言蜚語が、我らを動かそうとした。それが反満抗日分子の巧みな宣伝であったことは、今なお記憶に新たなものがあるのだ。

　思想戦は必ずしも、思想的背景をもつものに限らない。各種の宣伝流布によって民衆を動揺させ、国内の気分を不安に陥らせ、国民の持久的覚悟を崩壊させ、統一と緊張を緩めさせるのが、宣伝謀略の一つである。国家総動員の体制を、内から崩してかかるのだ。この宣伝の指向方針は、相手国の主要都市を中心の目標とし、同時に地方からも湧きたたせ、国民各家庭の台所にまで侵入させる。
　たとえば軍が動員され、既に出征した時、輸送、上陸、集中、配備、攻撃開始まで、距離の遠いのに従って時日のかかるのは当然である。しかも、この期間における軍の行動こそ、最も機密を要するのだ。公報はもとより新聞の報道も、すべて発せられず、軍の行動について国民の全く知り得ない期間が、当然にあることを理解しなければならない。だが、気の早い国民は、知り得ないことに不安を感じる。この隙に乗じて虚報宣伝が、巧みに国内から流布されるのだ。
「軍は非常な苦戦をして、殆んど全滅した。だから何の公報も発表されず、新聞電報は押さえられ、記事も禁止されているのだ。」
　これらの「虚報宣伝」の効果が、民衆の不安を深刻にして、国内の動揺を拡げる。一方には反戦気勢を発生さすべく、或いは兵士の応召忌避のデマを飛ばし、あるいは軍の内訌のデマを流して歩くなど、あらゆる悪辣な虚報を敢えてするのが、いわゆる「宣伝間諜」の工作である。…中略…

　戦争に対する国策の誹謗、要塞陣地戦における損害の過大宣伝、一地方に於ける反戦運動の勃発虚報、政治各当局の反目虚伝、など、デマの創作材料は無限なのだ。それを真実化することに、苦心する宣伝間諜は、しかも、間諜謀略戦のまだ初歩なのだ。

　信念の弱い国民ほど、虚伝に動かされる。いかにも真相らしい辛辣な虚報宣伝に対し、我等は今後なお肚をつくって、各自が国民の結束を固くする信念のもとに、敵の思想宣伝と虚報流布を、断乎、排撃消滅しなければならない。そのためには、各人が防壁になるのだ。たとえ流言を耳にしても、敢えて信ぜず、他に伝えず、自分の手のもとで消防する。聞いて話すことが、既に流言に致されている「敗者」の一人であることを、自覚しなければならない。

同上書　p.56～60

　わが国は、このように第一次世界大戦以降英米やコミンテルンが仕掛けた思想宣伝戦に敗れ続けたのだが、その点については今では数段ひどい状態にあるといって良いだろう。わが国は戦後七十八年間、いろんな国から思想宣伝戦が仕掛けられて国が弱体化し、多くの政治家や官僚や財界人、言論人はどこかの国の工作にかかってしまっている。
　GHQは思想戦・宣伝戦に関わる書籍を数多く焚書処分にしたのだが、もし戦後の日本人がこのような書籍を普通に読むことができたならば、わが国がこんなにひどい状態にはならなかったと思う。これまでもわが国は多くの富をいくつかの国から毟り取られてきたのだが、今のような政権が続けば、もっと多くの国富を外国に奪われることになるだろう。

タイトルに「思想戦」「宣伝戦」「謀略」を含むGHQ焚書

　GHQは思想宣伝戦に関する書籍の多くを焚書処分し戦後の日本人に読めないようにしたのだが、GHQ焚書リストの中から本、のタイトルの中に「思想戦」「宣伝戦」「謀略」を含む書籍をリストアップすると以下のリストのとおりとなる。

　下記のリストで「分類」欄の
・「〇」は、「国立国会図書館デジタルコレクション」でネットで一般公開されている本でログインの不要なもの。
・「△」は「個人向けデジタル化資料送信サービス」の手続きをして、ログインすることによってネットで読める本。
・「×」はデジタル化されているが、国立国会図書館に行かないと読めない本。
・空欄は国立国会図書館に蔵書がないか、デジタル化未済であることを意味している。

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