初期の米国排日

アメカの黒人たちは日露戦争に日本が勝利したことは、白人が有色人種を支配する神話を打ち砕いたとして歓迎し、日本人の後に他の有色人種が続いて白人優位の世界が崩壊していくことを期待した。白人たちはそうさせないために、『黄禍論』を全米に広めて、日本人とアメリカ黒人たちの分断を図った。

『日米開戦の人種的側面』によると、カリフォルニア州の移民の1/4がアイルランド系で、サンフランシスコ市の労働運動をリードしていて、日本人排斥に特に熱心であった。このカリフォルニア州の排日運動が、マスコミにより1907年以降全米に広がるのだが、アメリカの「オレンジ計画」と無関係だとは思えない。

カリフォルニア州への支那移民が禁止されると、代わって日本人が移住するようになった。しかしながら労働組合が低賃金で働く日本人を問題にするようになり、同州の新聞で排日キャンペーンが開始された。満州に商業的利益拡大を図っていた米国は、同州の排日の動きを利用し、その後全米に人種差別を煽って反日感情を焚きつけていく。

米国の鉄道王と呼ばれたハリマンが、ポーツマス会議の最中に訪日している。その目的は、彼の描いた世界一周通路の中の一つである南満州鉄道を日米共同で経営することを日本政府に提案するためであった。桂首相や井上馨はその提案に賛成し、桂は覚書に署名したが、ポーツマス会議から帰国した小村は反対した。