欧米の植民地統治 「持てる国」と「持たざる国」 斎藤榮三郎『英国の殖民政策』(GHQ焚書)を読む1
『持てる国』英国 「持てる国と持たざる国」という言葉を、子供の頃に何度か大人から聞いた記憶があるのだが、今では使われることが少なくなってしまっている。斎藤榮三郎の『英国の殖民政策』...
アヘン
欧米の植民地統治 
開国前後 『日米通商修好条約』が無勅許で調印された経緯
ハリスの演説後老中堀田正睦は外国掛の井上清直、岩瀬忠震に通商条約交渉を開始させ、条文が完成すると、調印の前に勅許を得ようとしたのだが、孝明天皇に却下されてしまった。その後彦根城主の井伊直弼が大老職に就き、下田にいたハリスにアロー戦争で英国が清国に大勝し、その勢いで日本に向かうとの情報が齎される。岩瀬忠震らは井伊大老に無勅許での調印を迫り、井伊はやむを得なければ調印も可と返答した。
開国前後 わが国が中国やインドのようにアヘンに毒されなかったのはなぜなのか
安政五年にアメリカと締結した日米修好通商条約の第四条にアヘン輸入禁止条項がある。同年に他の四カ国と結んだ通商条約にもこの条項が設けられている。この条項があることにより、明治10年にわが国にイギリスの商人がアヘンを持ち込んだことが発覚し、通商条約違反で訴えることができて世論も盛り上がった。日本を救ったこの条項は、アメリカのハリスの提案によるものである。
中国 アヘン戦争、アロー号事件のあとイギリスが中国に押しつけた不平等条約
インド産アヘンの最大の輸出先は中国であった 前回の記事で、イギリスがインドを世界最大のアヘンの生産地としたことを書いた。アヘンはインドでは幼児の頃から吸引することが推奨されていたが...
欧米の植民地統治 GHQにより没収・廃棄されたアヘン戦争、アロー号事件に関する書籍リスト
戦後GHQは多くの書籍を没収廃棄しましたが、戦勝国にとって都合の悪いことが書かれた書物がかなりの割合に及ぶことが分かります。 イギリスのインド統治についてもそうですが、アヘン戦争や...
英領インド アヘンをインド人に奨励したイギリス
イギリスはインドを世界最大のアヘン産地とし、約半分をインドで消費させるために、インド人にアヘンの消費を推奨した。子供たちは二歳になるまでにアヘンを飲まされ、そのため多くの子供は死に、平均寿命はわずかに26歳であった。イギリスはアヘンの有害性を認識していたが、単に財政上の理由ではなく、インド弱体化のためにアヘンを用いたと考えられる